向研会の定例勉強会は、著名人を招いた講演会兼名刺交換会ではなく各社にとっての経営課題を研究するための、メンバー参加型の勉強会となっております。テーマによっては各分野の専門家や海外の経営者もゲストに招き、質疑応答やディスカッションを通じて議論を深めていくというスタイルをとっております。
4月
講師:大前 研一
佐々木 大輔
freee株式会社/代表取締役
世界のクラウドコンピューティング市場は、 黎明期を経て、現在は成長期へとシフトしている。 どのようなプレイヤーやサービスが出てきて、 企業経営に対して影響を与えているのか、 企業はクラウドコンピューティングをいかにして 経営に取り込み、事業を強化していけばよいのか、 国内外の事例を交えて検証いたします。
また、スモールビジネスに対してクラウド会計ソフトを 提供しているfreee社の事例について佐々木様に解説頂きます
5月
講師:大前 研一
バーナード・ボーネンベルガー
シックスセンシズ リゾーツ&スパ/社長
世界のリゾートがラグジュアリーとエコノミーに二分化するなか、 今後の日本のリゾートはどうあるべきか、国内外の事例を交えて 考察いたします。
6月
講師:大前 研一
モノが売れない時代が続くなか、シェアリングエコノミーが拡大し ますますモノを売ることが難しくなっている。 また、企業経営においても自社で資産を抱えず、 モノを持たないビジネスモデルが登場している。 このような状況下で、企業が継続して収益を拡大するためには どうすればよいのか、国内外の事例を交えて検討します。
7月
講師:大前 研一
イタリアは日本に次ぐ国家債務を抱える一方で、地方都市には栄えているところが多いが、なぜイタリアの地方は繁栄しているのか、地方創生を目指す日本はイタリアから何を学ぶべきか事例を交えて検討いたします。
8月
講師:名古屋/ 古橋 洋人氏
マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社/ プリンシパル
大阪・福岡・東京/ 桑原 祐氏
マッキンゼー・アンド・カンパニー日本支社/ プリンシパル
痛みを伴う「失われた20年」の間、日本は競争力の多くを失った。
しかしながら、次の10年は、日本が望む未来へと軌道を修正していくチャンスである。
労働年齢人口が減少する中、日本は生産性向上を主な原動力として経済成長を推進していかねばならないが、生産性を高めるためにはどうするべきか、解説いただきます。
9月
イタリアは国として決して好調とは言えないが、地域レベルでは伝統に根差した高品質製品やブランド化などで魅力的な街が少なくない。
世界市場で勝負できる特産品を生み出せる地域や、ニッチで高い競争力をもった産業が地方に点在している同国の地方経済を研究。
10月
講師:大前 研一
近年、日本企業によるM&Aが増えており、経営戦略としてM&Aの重要度が高まっているがその事例を見ると国内外ともに多くの課題を抱えている。
それはなぜか?成功するM&Aの条件とは何か?
国内外の事例を交えて検証いたします。
11月
講師:大前 研一
センサー類などの位置情報を支える技術が進化・普及するなか、
GPSなどを活用した新たな地理空間情報ビジネスが注目されているが、
どのような企業やサービスが登場して影響を与えているのか、
企業は自社のビジネスにどうやって取り込めばよいのか、
国内外の事例を取り上げながら検証いたします
12月
講師:大前 研一
2015年の国内外の経済動向を整理し、
2016年に向けての日本企業の経営課題を総括・検討します。
1月
講師:長沢 伸也氏
早稲田大学ビジネススクール 教授
日本企業は優秀な製品を作りながらも、本来ならば得られるはずの価格設定が
出来ていないケースが多く見受けられます。一方で、スイスの時計産業の様に、
一時は危機的な状況にあったにもかかわらず、事業・ブランドを再構築する
ことで、ラグジュアリーとして地位を確立している実例もあります。
今後、新興国の産業が発展していくにつれて、低価格・普及帯の商品は厳しい
状況が続いていくことが想定されます。ラグジュアリー戦略に関する基本、
ラグジュアリーブランドのマネジメント手法を学び、価値に見合った価格の
つけ方、ビジネスの進め方について解説頂きます。
2月
講師:大前 研一
従来のインターネットの世界は、ヒトがパソコンやスマートフォン
などのIT機器を介してつながっていたが、それが身の回りの
あらゆるモノにまで広がりつつあり、世界の産業や社会のあり方を
根本的に変えてしまう可能性がある。
IoTとは何か?企業はIoTがもたらす変革をいかにビジネスチャンス
につなげればよいのか、事例を交えて検証します。
3月
講師:大前 研一
第2次安倍政権下で地方創生が注目を浴びるようになったが、
その後の成果は一向にあがる気配がない。
日本の地方創生はどこに問題があるのか?縮小する国内市場で
企業はどうすればよいのか?
イタリアをはじめとする、地方創生のベストプラクティスから
日本は何を学ぶべきか、検証いたします。
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