• 一覧
  • 定例勉強会
  • 緑陰セミナー
  • 海外視察旅行
  • サンプル映像

活動内容

定例勉強会

▼2007年度

4月

『心理経済学』

講師:大前 研一

マクロ経済学では、景気を刺激するための対策として、金利やマネーサプライをコントロールする方法がありますが、今の日本の景気を良くするためには、政府が国民の心理を解放することが最も重要であると捉え、大前研一が提唱する「心理経済」について日本人の心理構造や資産運用などにも触れながら議論いたします。

5月

『ロシア経済』

講師:大前 研一

ロシア経済の現状と課題について、周辺諸国との関係にも触れながら、経済・産業動向、地場・外資系企業の実態や個人消費動向など幅広く俯瞰しつつ、日本企業のグローバル戦略の中でロシアをいかに捉えるべきかについて研究します。

6月

『日本企業の生産性・組織・雇用形態の現状と課題』

講師:大前 研一

米国の7割程度の日本企業労働生産性の低さに関して、ITをうまく活用でてきない現状や、業務プロセス・組織・雇用形態等の観点から、問題点を整理し、在宅勤務や、BPO、シェアードサービス、雇用関係の在り方について、国内外の事例を交えて検討いたします。

7月

【緑陰セミナー】
マカオ 2泊3日『マカオ カジノ産業の研究』

外資系カジノリゾート、及び地元有力企業を訪問し、カジノ産業を軸に急成長するマカオの最新動向を研究いたします。

8月

『環境ビジネスの現状と企業経営』

講師:株式会社日本総合研究所 主席研究員 ESGリサーチセンター長
足達 英一郎 氏

G8サミットでも話題となった地球温暖化をはじめ、環境問題に関する議論が高まりを見せています。このことは企業経営にどんなインパクトを与えるのでしょうか。企業活動の足かせになるのか、一時的な熱病のようなもので終わるのか。それとも企業成長の鍵を握るのか。エコファンドのための企業調査を担当してきた視点から、未来を論じます。

9月

【海外視察旅行】
ロシアの経済・ビジネス動向の研究

ロシアの産業、マーケットの中心地であるモスクワ、サンクトペテルブルグを訪問し、日系企業の動向、現地産業の動向、消費マーケットの動向、技術者などの人的資源の活用動向などについて、それぞれ代表的な企業の訪問を通じ、自社のグローバル戦略の中で如何にロシアを活用すべきかを研究していきます。

10月

『世界と日本における税制の現状と課題』

講師:大前 研一

日本における税の負担は、個人の生活や企業の競争力にどのような影響を与えているのか?本来税金とはいかにあるべきか?税金以外の国民負担はいかにあるべきか?など国内外の事例を交えて、政府や企業の今後の対応について議論します。

11月

『台湾企業の躍進の要因と日本企業への影響』

講師:大前 研一

近年、世界的に躍進の目覚ましい台湾企業の動向 をとらえ、その急成長の要因を整理し、台湾企業の躍進が、周辺国の産業や、日本企業にどのような影響をもたらすのか?などの意味合いについて、事例を交えて検討します。

12月

『2007年経済から見た今後の経済見通し』

講師:大前 研一

2007年の国内外の経済動向を整理し、2008年に向けての日本企業の経営課題を総括・検討します。

1月

『老舗企業に見る現代社会を生き抜く方法』

講師:亜細亜大学 経営学部教授 横澤 利昌 氏

老舗企業は、伝統を継承しつつも革新を続けることによって数百年以上の時代の激動を生き抜いてきている。これら老舗企業を理念、人材、イノベーションなどの諸観点から類型化し、企業存続の意義及び秘訣を研究する。

2月

『中国情勢2008』

講師:大前 研一

経済・産業、雇用・労働事情、株式市場、環境問題、食品問題など中国の最新事情について総括します。

3月

『官製不況』

講師:大前 研一

金融商品取引法、建築基準法など消費者保護を名目に政官主導で行われる規制、監督の強化は、結果としてコスト増など多大な負担を招き、業界に突発的な需要の減退をもたらしている。これら官製不況の事例を研究し、本来、政府は如何にあるべきかを検討します。

▼今年度の定例勉強会

2018年度

▼過去の定例勉強会

2019年度 2018年度 2017年度 2016年度 2015年度 2014年度 2013年度 2012年度 2011年度 2010年度 2009年度 2008年度 2007年度