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活動内容

定例勉強会

▼2009年度

4月

『個人消費・消費者心理の現状と課題』

講師:大前 研一

戦後最悪といわれる不況下において、日本のGDPの約60%を占める個人消費が、どのような構造変化を見せているのか、バブル崩壊後の不況との違いはあるのか、消費が活発な分野はないのか、先進国型の景気刺激策はどうあるべきかなどについて、国内外の事例を交えて検討いたします。

5月

『日本の貿易構造の変化とその影響』

講師:大前 研一

日本の貿易収支が赤字に転じたのは、一時的なものなのか、構造的なものなのか、今後も貿易赤字が続くのか、貿易赤字が続いた場合、日本経済・企業にどのような影響があるのか、今後どうするべきか米国の経験など、国内外の事例を交えて検討いたします。

6月

『クラウド・コンピューティング/Saasは企業経営に何をもたらすのか 持たないITという選択』

講師:アクセンチュア株式会社 システムインテグレーション&テクノロジー本部 エグゼクティブ・パートナー テクノロジーコンサルティング統括
沼畑 幸二 氏

世界的不況により企業がコスト削減を迫られる昨今、解決策のひとつとしても近年注目されている、クラウド・コンピューティング。クラウド・コンピューティング/SaaSとはいかなるもので、それが企業価値の向上にどのように役立つのか。本講演ではクラウド・コンピューティングがもたらすメリットや問題点、活用に向けた検討ポイントについて、事例を交えて討議いたします。

7月

クラウドソーシング

講師:大前 研一

インターネットを通じて、不特定多数の人々にアウトソーシングを行う「クラウドソーシング」について、これをビジネスに取り入れることでどのような可能性が広がるのか。集団の力と才能をとりいれ、個人だけでなく、ビジネスにおいてこの方法を利用し、どのように事業成果に結びつけるのか、国内外の事例を交え検討いたします。

8月

『M&A成功の条件』

講師:一橋大学大学院国際企業戦略研究科客員教授 服部 暢達 氏

世界的な金融危機下で、国内外でのM&Aはやや減少していますが、日本企業については、国内どうしの経営統合だけでなく、外国での買収も活発です。M&A実行にあたり日本企業が陥りやすい罠を明らかにしたうえで、企業経営者としてM&Aを成功させるにはどのようなことに留意すべきかについて、長年米系投資銀行でM&A実務を経験した講師が事例を交えて検討いたします。

9月

インドネシア訪問

世界的な不況下にあっても、比較的堅調な経済状況を維持しているインドネシアを訪問し、同国にて高く評価されている企業から、インドネシア市場の特徴とそれを踏まえた各社の事業戦略を学ぶとともに、バリにてアジア各地で成功している企業の経営者が成功要因・経験を解説。

10月

『中国の規模感』

講師:大前 研一

2010年~11年のうちに日本を抜いて世界第2位の経済大国となることが予想される中国について、日本企業は市場としての中国をどうとらえるべきか、中国企業の存在感をどうとらえるべきか、日本との規模感の対比や、日本企業の生き残り策など事例を交えて検討いたします。

11月

『IFRSの企業経営に与えるインパクト』

講師:アビームコンサルティング株式会社 執行役員 プリンシパル
IFRS Initiative 統括責任者
藤田 和弘 氏

欧州を中心に採用が進められているIFRS(国際財務報告基準/国際会計基準)が日本でも、2015年若しくは2016年に強制適用されるという具体的なロードマップが公表されています。今回は、IFRSによって、企業経営上のどのような影響があるのか、企業経営者が、いかにIFRS導入のポイントを理解し、いかに、この新たな経営のモノサシを積極的に使いこなし、グループ経営・組織を進化させ、グローバルでの競争に打ち勝つ基盤作りのきっかけとして取組むべきか、専門家による簡潔な説明と議論を行う予定です。

12月

『2009年経済から見た今後の経済見通し』

講師:大前 研一

2009年の国内外の経済動向を整理し、2010年に向けての日本企業の経営課題を総括・検討します。

1月

『電子マネーの動向』

講師:大前 研一

電子マネー・企業発行ポイント等によって何が起こっているのか? 今後の電子マネーがどのように広がるのか? 消費者、企業、金融・経済社会などにどのような影響を与えるのか? 企業は電子マネーをどうとらえるべきか? 電子マネーの現状を整理し、国内外の事例を交えて検討いたします。

2月

『異業種競争戦略』

講師:早稲田大学大学院教授 内田 和成 氏

成熟市場で「成長」を求める戦いにおける、予期せぬ競争相手の出現、破壊される収益構造など、進化するビジネスモデル戦争の本質について、事例を交え、経営者の視点から討議いたします。

3月

『経済特区・地方自治体の自由度の現状と課題
~国際比較から見た日本への示唆~』

講師:大前 研一

地方・地域が自由に自律的に政策立案できるようになると、どのくらいの経済活性化効果があるのか? 韓国・済州島など、世界の経済特区や地方自治の状況と日本の現状と比較し、日本が何を学ぶべきなのか討議いたします。

▼今年度の定例勉強会

2018年度

▼過去の定例勉強会

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