文字サイズ

  • 標準
MENU

経営理念

教育こそが新しい競争に打ち勝つ武器である。
自己否定と自己革新こそが、見えない大陸への唯一確実なパスポートだ。

なぜ「教育」なのか

これからのビジネスの世界で伍していくためには、世界標準の枠組み、ものの考え方、分析ツールについて、しっかり身に付けていかなければなりません。残念ながら、現状の日本においては、新しい経済・社会に適応してくために教育・能力開発のやり直しが求められると考えています。

長く世界的コンサルティングファームのトップを勤め、ビジネスのパラダイムが大きく転換した時期に、世界中で活躍する経営者や政治家と仕事をするなか、こうした時代に何が必要なのかを十分に理解・経験してきました。

もし、そうした経験が日本にとって役立つなら、という思いから知的共有基盤(プラットフォーム)として、ビジネス・ブレークスルー(以下、BBT)は生まれました。

新しい遠隔双方向の教育を目指して

BBTは、インターネットや衛星放送を活用した遠隔型マネジメント教育事業を推進しています。21世紀のデジタルネットワーク・ブロードバンド社会において、全世界の人々に対して革新的かつ先端的なマネジメントコンテンツと遠隔教育システムを提供することにより、新しい遠隔双方向の教育を目指しています。数千時間にも及ぶ質・量ともに充実したコンテンツを保有し、多様な配信メディア(ブロードバンド、衛星放送、DVD、など)を通してマネジメント教育プログラムの提供が可能です。

BBTの強みは、コンテンツ制作から遠隔教育システムまで独自で企画・開発・運営しているところです。提供するサービスは、保有コンテンツと遠隔教育システムをベースに設計されており、ニーズに応じたプログラムのカスタマイズも可能です。また、遠隔教育システムを用いて多くの受講生に配信可能であり、集合教育と違って規模の拡大が容易で、かつ、また、全世界に広がる出向者、現地社員などにも同時に教育していくことができる柔軟なビジネスモデルとなっています。

「教育」にイノベーションを巻き起こす

BBTが遠隔教育を軸にサービスを提供している理由は、世界でもっとも優れた講師の講義をインターネットや衛星放送を通じて世界中に提供するためです。また、教育効果という点でも、遠隔教育は優れています。

集合教育による対面式の講義では、物理的に一つの教室に集まって議論するので、時間も限られ、質疑応答も場当たり的で根拠のないものになりがちです。一方、遠隔教育では、時間や場所といった物理的制約もなく、受講生は事実やデータに基づき自分の意見を述べることになります。グーグルで検索すれば必要な知識やデータは発言前にあらかじめ容易に入手でき、また、論旨の展開も十分に練られたものとなります。たとえば、文部科学省認可のBBT大学大学院では経営管理修士(MBA)が取得できますが、リアルタイム・オンライン・ケーススタディにおいて、ここ1~2ヶ月で話題になっているテーマをもとに、「あなたが難問に直面している企業の社長だったらどうするか」といった課題で1週間かけてディスカッションする。それを巡って、研究、分析、討論が活発に行われます。そのため単なる対面式の講義よりも実のある意見が活発に交わされ、卒業までには相当数のケースをこなすことになります。それにより、学生はいつのまにか今度は自分がその立場になったときにどうするか、という問題解決能力を身に付けていくことになります。この仕事のやり方まで含めた能力開発、「使用前― 使用後」の大きな違いというものは、受講生が等しく感じているもので、遠隔教育でないとできません。物理的な制約のある集合教育ではここまでの効果は期待できません。BBTのコアコンピタンスである充実したコンテンツと独自の遠隔教育システムは、これからの教育にイノベーションを巻き起こすばかりでなく、多くの人に新しい経済・社会で勝ち抜いていく希望を与えるものです。

次代を見据えたビジョナリーカンパニー

BBTは「ライフタイム・エンパワーメント(生涯活力の源泉)」というビジョンを掲げ、教育の給油所となるプラットフォーム形成を目指しています。優れたコンテンツと教育システムにより、修了後もいつでも最先端の講義を好きなだけ受講でき、絶えず自己研鑽することが可能です。このようにBBTの教育システムでは、いわばハイテクとハイタッチが融合し、絶えず新たな価値が「創発」されています。受講生の生涯を通じた能力向上とそれに伴う受講生満足度の高揚、そして何よりも修了生の社会における活躍こそが、BBTの競争優位性と企業価値を高める源泉になっています。

これからも、BBTは次代を見据えたビジョナリー・カンパニーとして、常に環境変化に機敏に適応しながら進化を続け、クリエイティブかつしなやかな教育思想のもとに数多くの「国際社会に貢献できるビジネスリーダー」を輩出すべく、未来へ向かって躍進を続けていきたいと思っています。