企業はいかにデジタル変革を行うか
本記事は、ビジネス・ブレークスルー(BBT)が提供する、7,000時間超のビジネス動画が見放題の学習サービス「AirSearch」より「企業はいかにデジタル変革を行うか 講師：大前 研一氏 経営コンサルタント／ビジネス・ブレークスルー大学学長 2019年12月21日配信」を一部抜粋した内容です。
AirSearchはビジネスの課題を解決する知識やスキルを習得することができ、企業研修としても取り入れられています。
企業はいかにデジタル変革を行うか
21世紀に入り、テクノロジーは急速に進化を遂げ、ディスラプターによる競争的なビジネス環境が形成されています。米中間の競争が激化する中、デジタルディスラプションは産業構造の根幹を揺るがしかねない現象になっています。企業が生き残り、繁栄するためにはデジタルトランスフォーメーション（DX）を取り入れる必要がありますが、多くの企業がその取り組みに遅れをとっています。本プログラムでは、先進的なDXの事例を取り上げ、日本企業が取り入れるべき施策を紹介します。
DXとは、競争優位性を確立するために、企業が製品やサービス、手順、企業環境を顧客や社会の要求に合わせて変更し、不確実性が増すビジネス環境に対応するためにデータやデジタルツールを活用することをいいます。
DXの定義にあるように、企業は「競争優位を確立する」革新的な動きが必要です。そのためには、全社的な取り組みと協力が必須となります。変革プロセスの各ステップは、経営陣、管理職、スタッフの主要メンバーを巻き込んで、徹底的に計画・組織化することが重要です。
デジタル環境への移行を成功させるためには、各参加者が自分の役割と責任を理解し、スムーズに移行できるようにする必要があります。さらに、既存の従業員に対する十分なトレーニングとスキルアップが不可欠であり、組織全体にわたる明確なコミュニケーションによってサポートされなければなりません。
また、新しいテクノロジーは、既存のシステムやプロセスにシームレスに統合し、最も効果的な方法で活用されるようにする必要があります。コラボレーション、組織化、スキルアップ、効果的なコミュニケーションを通じて変革を積極的に管理することで、企業はデジタルトランスフォーメーションの成果をうまく享受することができます。
DXとは、単にデジタル技術を導入することではなく、デジタル技術を活用して21世紀型企業へと変革することです。DXの取り組みが進んでいるデジタル・トランスフォーマーは、経営陣が「デジタル化と企業変革」にコミットし、DXを強力に推進しています。DXが進んでいない企業は、経営陣のビジョン不足、CDOへの丸投げ、IT人材の不足などの問題を抱えています。また、政府による様々な規制の存在により、DXが遅れている地域もあるのも事実です。
日本企業がDXを実現するためには、まず経営者が自らを変革し、会社の変革をリードしていくことが必要です。そのためには、デジタル化のビジョンを明確にし、会社のコアバリューに沿った形で実行することが求められます。
リーダーは、戦略の策定と実行に責任を持ち、危機感を醸成し、より広い範囲のチームがデジタル変革のプロセスを受け入れるように動機付けなければなりません。また、戦略的なガイダンスを提供し、デジタル変革を推進する自動化やAIなどの最新技術を活用できる適切なITチームを配置することも重要です。
日本政府は、デジタルトランスフォーメーションを可能にするために十分な規制環境を提供することも必要です。これには、デジタル技術を自由に利用できるよう、不要な規制を撤廃する、減税などのインセンティブを与える、競争優位を保つために他国のベンチマーキングを認めるなど、明確なルールを設定することが求められます。
Netflixは、DXによるビジネスモデルの変革・多様化、DVDレンタル事業から映像配信サービスへの移行、視聴データを活用したオリジナル作品の制作など、オリジナル作品を強みにコンテンツ企業への転換を図り、業界の垣根を取り払おうとしています。
リクルートは、求人広告の媒体が紙からWebに移行したことに対応しながら、ソリューションを進化させてきました。また、インターネット人材関連分野でグローバルNo.1を目指し、6000億円を超える海外事業投資を行ってきました。
AI、ビッグデータ、IoTなどのテクノロジーにビジネスモデルの変革を期待する企業が増える中、企業が競争力を維持するために、DXの習得がますます重要になってきています。オンラインチャネルを活用してサービスや製品を提供したり、データ分析を活用して業務をより最適化したりすることは、DXの流れに乗る企業のほんの一例に過ぎません。
DXの実現に必要なステップは業界によって異なりますが、その目的はコスト削減、新たな成長機会の創出、顧客満足度の向上であることに変わりはありません。
企業がDXを強力に推進し、蓄積したノウハウを事業化して他社に提供したり、自らディスラプションを起こせる事業分野を探したりして、新たなビジネスチャンスを生み出すことを期待しています。
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