塾生の声
答えのない時代にゆるぎない視座を求めて、大前研一の門を叩いた
次代のリーダーたちを紹介します。
プレジデント誌に掲載されたバックナンバーの記事を掲載しております。
本ページに掲載のプロフィールは、すべて取材当時のものです。
BBT経営塾体験記
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集積された「知」が経営塾の魅力
澤原 英則
横河電機
U.S. Technology Center
Principal Architect, Evangelist
2004年、横河電機入社。エッジ制御装置の企画、開発、販売を経て、19年より米国でオープンイノベーションによる次世代プラント制御の国際標準化、R&Dに従事。
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経営力は継続で身につけられる
澤原英則氏は横河電機のアメリカ現地法人に赴任しており、テキサス州在住だ。オイル&ガス、化学、医薬、再生可能エネルギーといった主に流体や気体を扱うプロセス産業において、生産を行うプラント・工場の自動化システムの研究開発やマーケティングに従事している。
「それらの事業におけるこれまでのやり方に加えて、現在は特定企業の独自技術で構成されたシステムに依存してしまう『ベンダーロックイン』からの脱却に向け、世界共通でオープンな制御システムをつくる国際標準化活動にもかかわっています。そうした標準化のためには、IT技術、オペレーションテクノロジー、エンジニアリングテクノロジーといったものを、弊社の力だけではなく他社と協力して融合させていくオープンイノベーションが必要だと強く感じていました。そんなときに、会社から経営塾への参加を打診されました」
「これまでのキャリアでバランスシートや損益計算書に責任を持つといった経営的な役職を経験していないので、今後のキャリアで必要になってくる経営能力やその適性に課題を感じていました。そんなときに『経営塾』という名前を聞き、自分の弱さを見つめ直して、経営に対する戦闘力を上げるチャンスだと思って入塾を決めました」
米国にいながら、オンラインで受講可能なため時間と場所を選ばなくてもいいことや、自身が抱えていた課題の解決に役立つかもしれないという思いから経営塾の門を叩いた。
「以前『経営塾』に参加した同僚から、ただの座学ではなく、いろいろな企業の上層部の方が集まって活発に議論ができる場だと聞いていました。入塾してみると、その充実感は想像以上でした。日本の社会問題や世界の潮流、教育、経済、金融、ファイナンスやテクノロジーなど、幅広い分野をテーマに課題が出され、それに基づいた議論が徹底的に行われます。考えもしなかったことを思考することになるので、視座が高まり構想力が磨かれるだけでなく、脳の使っていなかった部分が刺激されました」
澤原氏が経営塾を語るポイントのひとつに「集合知」があるという。
「立場も職種も違うクラスメイトとさまざまな角度で議論をすることができました。その経験の最たるものが『RTOCS』です。多種多様な企業の分析、本質的課題の特定、戦略構築を、同期生と議論しながら集合知で導き出していくことが楽しく、毎週欠かさず参加していました。この集積した知こそが経営塾の魅力だと思います」
入塾当初から講座に積極的に取り組んでいた澤原氏。あるとき、自身にポジティブな変化が表れたという。
「経営力は才能ではなく、継続することで間違いなく身につけられるものなのだと気づきました。課題を毎週筋トレのように続けていると、あるとき、企業の有価証券報告書等をざっと眺めるだけで本質的課題を解決するために何が必要かをざっくりと導けるようになっていたんです。過去に出てきた企業や他産業の成功事例をもとに、参加当初から自分なりのフォーマットで企業分析ドキュメントをつくっていたことも大きな力になったと思います」
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会社も経営塾も底上げしたい
笹原 優子
NTTドコモ・ベンチャーズ
代表取締役社長
1995年NTTドコモ入社。iモードサービスの立ち上げ時より企画に携わる。2014年より新事業創出を目的とした「39works」プログラムを運営。21年6月より現職
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知的好奇心が刺激されている
NTTドコモ・ベンチャーズの笹原優子氏も大前氏が塾長を務める経営塾で学ぶひとり。同社は、NTTドコモのファンドとNTTのファンドを持つ、NTTグループ全体のコーポレートベンチャーキャピタルだ。投資業務と共創による事業シナジーを担い、スタートアップとNTTグループの間のインターフェイスのような業務を行っており、彼女はその代表を務める。笹原氏が経営塾に入るきっかけは、ある課題に直面していたからだという。
「弊社は東京とシリコンバレーの2カ所に拠点があります。私は東京にいるのでどうしても東京のことが多く見えますし、シリコンバレーにはローカル社員もいる。そうするとやはり情報ギャップが出てきてしまいます。ただ私がトップということもあって、働くメンバーは私に伺いを立てることが多いんですね。私は、それを私だけに任せないで、みんなの視座を上げることで一緒に方向性をつくりながら前に進んでいきたいと思っています。そのためには、私がさらなるリーダーシップを発揮する必要があると感じていました」
そんな笹原氏が経営塾のカリキュラムのなかで感銘を受けたというのが「大前研一」ライブだった。
「大前さんの視座が高く、視点も多角的で刺激を受けました。たとえば、ロシア・ウクライナ情勢について、日本のメディアの報道は、偏向報道とは言わないものの、ウクライナ側からの視点に終始している印象がありましたが、『大前研一ライブ』は歴史をふまえてあくまでフラットに両国について情報を提供してくれました。大前さんの結論も提示されますが、自分だけでは手に入れられないようなエビデンスを得られますから、自分なりの解釈をできるのもいいですね。このように、世界で起こっていることを知りたいという知的好奇心が刺激されて本当に興味深いです。その結果、視座が高まり、アンテナが広がったと強く感じています」
楽しみながら課題に向き合い、同期生からの評価も高いという笹原氏だが、自身は「まだまだです」と話す。
「常に自分の構想が陳腐なんじゃないかと思っているんです。私は私なのでしょうがないのですが、たとえば1歳しか変わらないイーロン・マスクさんや、過去にiモードを立ち上げるときに同じチームで仕事をした夏野剛さんのような構想力はまだ身についていないと思います。私個人の能力もそうですし、私が成長することでチーム全体の視座を高めて、会社全体のシナジーをつくり出していけるのではないかと考えています。その意味で、経営塾に参加している皆さんとも現状に甘んじることなくさらなる高みを一緒に目指していきたいです。たとえば、私たちよりもっと若い世代など参加者の多様性が増せばアイデアも今以上に幅広くなって各々が得るものも増えるはずです。ぜひ経営塾にいろいろな方に参画いただき、お互いにレベルアップして実践に活かしていきたいですね」
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経営塾は事業の延長線上と思った
栗原 正憲
NTTデータ
ITサービス・ペイメント事業本部カード&ペイメント事業部部長
1996年NTTデータ入社。NTTデータの決済サービス「CAFIS」や金融機関、流通企業向けの企画・システム開発に従事。現在はCAFISの事業責任を担う。
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目的意識があればヒントは見つかる
栗原氏は電電公社時代から続く、主にクレジットカードを中心とした共同利用型のオンラインシステム「CAFIS」の事業責任者だ。そんな栗原氏は経営塾に入塾してすぐ、その意欲に火がつくことになる。
「最初に受けた講義のテーマが、フィンテック(従来の金融サービスと技術を組み合わせた領域)についてで、大前さんが『CAFISなんていますぐ解体するべき!』と自分が従事している業務を一刀両断する発言をしていたんです。インターネットが当たり前になった現代でCAFISの持つ価値は昔ほど大きくなくなってきているのは喫緊の課題でしたし、時代の変化に対して受け身ではなくむしろ構造変化をリードしていかなければならないと思っていたので一気に引き込まれました。もちろん、自分のほうがもっと知っているぞ、という思いもありました(笑)」
フィンテックのほかにも事業に直結するテーマが多く、栗原氏が経営塾での学びにのめり込む原動力となった。
「別の研修だと古い本を読まされてレポートするだけ、みたいなことがありがちなんですけど、それだとモチベーションは上がりません。一方、経営塾では事業課題と直結するテーマが多いので、私のなかでは事業の延長線上という形に近いんです。同期生の皆さんに赤裸々に弊社の課題を相談したこともありますし、意見をかなり参考にさせてもらいました。経営塾に影響されるというより、利用している感覚でした。数年前の講義の動画も経営者やマネジメント層にとってタイムリーなものばかりですし、大前さんが現在進行形の経営課題をきちんと直視して話されているところもほかの研修と違うストロングポイントだと感じていました」
最後に、経営塾を受けるべき人について栗原氏に聞いた。
「年齢や役職にかかわらず、課題認識を持っているなら受講すべきだと思います。このままじゃいけないという目的意識がはっきりしているのなら、きっとヒントが得られるはずです」
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様々な業界の集合知を得られた
渡瀬 順平
NTTセキュリティ・ジャパン
IoT事業部 事業部長(取材時)
1971年生まれ。96年、NTT入社。法人営業、研究開発、事業開発、海外M&A、海外事業統合等を経験。2016年よりNTTセキュリティの設立、運営、新事業開発に従事。
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同期生となら大前研一さんを追い越せる
デジタル化の推進と同時に必要となるのがサイバー犯罪に対するセキュリティの強化だ。NTTセキュリティ・ジャパンの渡瀬順平氏も、日々拡大するサイバーセキュリティ事業に従事する一人だが、大前経営塾での学びが仕事に大きく寄与しているという。
「新規事業や海外事業を取り扱う職業柄、業界を問わずビジネスの今後やビジョン、世界の動向は常にチェックしていたので、それなりに視野は広いほうだと自負していました。しかし、大前経営塾に参加したことで、さらに視野が広がったと思っています」
渡瀬氏が話す大前経営塾とは、大前研一氏が塾長を務めるオンライン講座。経営者にとって必要な知識と能力の養成を目的としており、答えのない現代社会で「答えを導き出す能力」と、方向性の見えない時代に「構想する力」を身につける内容が特徴だ。
カリキュラムは3つの必須科目と2つの任意科目で構成されている。必須の3科目は、現代の企業経営者にとって最重要なテーマで構成される『現代の経営戦略』。経営者として必要な論理思考から構想力までの本質的思考力を磨く『新しい能力を身につける』。毎週一人の実在する企業の経営者を取り上げ、自分がその人ならどうするかを考える『Real Time Online Case Study(RTOCS)』。任意の2科目は、大前塾長が過去1週間のニュースからピックアップしたものを独自の視点で解説する『大前研一ライブ』。そして企業経営者による『経営者講義』。
受講期間は1年間。講義はすべてオンラインで配信されるため、スマホやタブレット、PCとネット環境があればいつでもどこでも受講が可能だ。一般のセミナーのように講義の動画を視聴するだけの一方通行型ではないのが特徴で、講師からの直接指導があるほか、他流試合とも言える異業種の同期生との議論も行うので、論理的に議論する力を磨きつつ視野も広げられる。
そんな大前経営塾のカリキュラムの中で、渡瀬氏が特に熱心に取り組んでいるのがRTOCSだという。
「RTOCSでは実在する企業の現時点での事業構想が課題として出されるため、経営者レベルの高い視座と幅広い情報収集力、深い思考が求められます。私はIT業界のことしか知らなかったこともあって最初は苦労しましたが、同期生と一緒に情報収集、ディスカッションを重ねる中で、自分一人で考えていたら到達できなかった発想や視点に毎回出合えています。一人では大前研一さんの思考に及ばなくても、同期生となら追い越せる。様々な業界で活躍している人材の集合知を得られることも、大前経営塾での学びに対する大きなモチベーションになっています。学びの場ではありますが本当に楽しくて、もはやRTOCSが趣味と言っても過言ではないかもしれません」
大前経営塾での学びは、現在の仕事にどのように活きているのか。
「間接的ではあるものの、顧客対応に役立っていると思います。すべてではありませんが、セキュリティは『コンプライアンスのために......』と仕方なくやっている企業も多いのが現実です。そうなると予算も潤沢ではなく、十分な結果も期待できません。しかし、大前経営塾で学んだ各業界のトレンドや、大企業の経営者レベルの視座を対話に織り交ぜられるようになったことで、これまで以上に取引先にセキュリティの重要さを伝えられていると思います」
渡瀬氏が考える今後の日本社会や自身の働き方にも、大前経営塾での経験が影響しているという。
「これから日本も人材の流動化が進んでいくと思います。より能力の発揮できる会社に業界を超えて転職する人や、成長産業で起業する人が増えることで停滞気味な日本に活気が出てくるはず。私もセキュリティだけでなく、データ分析やIoTなどデジタル技術を活用した事業開発に興味が出てきています。目の前の仕事を一生懸命やることに加えて、社会で求められる新しいスキルの継続学習が重要だと気づきました。様々な業界の経営課題に毎週向き合うことで分析力と構想力が鍛えられましたし、受講前よりも視野が格段に広がってよかったと強く思っています」
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日本経済の底上げに繋がる教育
小沢 健介
パナソニック システムデザイン
取締役
1974年生まれ。98年、パナソニック システムデザイン入社。SE、経営企画、北米で新規事業開発。その後、人材開発に従事し、2020年より現職。
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人材開発に今までで一番役立つ
自身のビジョンやキャリアを考えるきっかけになったという渡瀬氏のようなケースがある一方、自社の人材開発を目的として大前経営塾で学ぶのは、パナソニックシステムデザインの小沢健介氏だ。
「パナソニックは今年から事業会社制を取ることになっています。今後パナソニック全体の事業を成長させるためには、事業会社やグループ各社それぞれがさらなる人材開発に力を入れなければなりません。しかし、対象が人間で答えもなく、会社もノウハウを持っていない。そのような素養はどうすれば身につくのかとMBAを提供している学校を探したりもしましたが、どうもしっくりこない。そんな折、同期の人事部長が『小沢、いいもの見つけたぞ』と教えてくれたのが大前経営塾」
実際に大前経営塾での学びは、期待に応えるものだったのだろうか。「これまでに多くのセミナーや研修を受けた中で、一番役に立っていると感じています。感銘を受けたのは、自由に視聴できるAirSearch(エアサーチ)の動画コンテンツの質と量です。たとえばドローン事業について調べようと思っても、歴史はそれほど長くない事業ということもあってか、なかなかまとまった情報が見つけにくいのですが、そんな現在進行系のコンテンツも見つけられたりするのは本当に有用です。ドローンに限らず、大前さんの解説を聞くことで、私たちがいろいろな事業を行う中で凝り固まり、俯瞰で見られなくなった考えを違った角度で見ることができるようになったのは大きな進歩です。本当に素晴らしいコンテンツばかりなので、弊社の人事部長にはほかの管理職も大前経営塾に参加できるように予算を取ってくれと伝えていますし、ある程度の人数をマネジメントする立場の人には全員コンテンツだけでも見てもらいたいほどです」
他業界を知るという意味でも、大前経営塾が非常に役立っているという。
「RTOCSでディスカッションを行う際、異業種のビジネス界のトップに近い層が話をする場というだけでとても価値があります。お互いの足りない部分を補い合うのはもちろん、思いもよらない角度からの意見も新たな発見に繋がりますし、それを受けて自分ならどうするのか、さらに思考は深まります。ただ言いっぱなしで相手を批判するだけではないので、少しでも改善できるのかを考えるきっかけにもなり、このあたりは今後の人材教育にも大いに活かせると感じています」
アメリカでの勤務経験もある小沢氏は、人が育たなければ日本社会が世界から取り残されると危惧する。
「日本の給与水準が何十年と上がらない中、アメリカって給料が高いんですよ。どこが違うかと考えると、理由のひとつに日本は生産性の低さがあるんじゃないかと思うんです。たとえば、最近声高に言われているDX(デジタルトランスフォーメーション)も、日本の中小企業にはまだまだ浸透していません。そもそもやり方もわかっていないなんてケースもざらにある。DXが日本の末端まで行き渡れば人的リソースに余裕もできて生産性は上がっていくでしょう。そして、同じくらい人材教育も重要です。働きだしてからも常に学び続けること、新卒入社の人材への教育もしっかり行うことが日本経済の底上げに繋がると思います。そのためにも、まずは自分から大前経営塾で学んだことを社内の人材にもどんどん還元していきたいと思っています」
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経営者層の思考に一歩近づいた
原 宏輔
日清食品ホールディングス
ブランド戦略室 課長
1979年生まれ。2009年、日清食品ホールディングス入社。国内事業会社のマーケティングサポート、日本、ブラジルの即席めんのマーケティングに従事。20年より現職。
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正解を教えてくれる場所ではない
「経営塾という名前から、てっきり経営の方法を教えてもらえる場所なのかと思っていたのですが、実際は正解を教えてもらえるのではなく、構想力を磨く場所ということがわかり、衝撃を受けました。仕事柄、世界各国の現地マーケターとやりとりするので、いろんなケースが飛び込んできます。そのときに、相手の報告や判断をそのまま受け取るだけではなく、グループ全体への影響を考えながら質問し、経営者視点を意識して構想したことを伝えられるようになりました」
大前研一ライブにも感銘を受けたと原氏は続ける。
「ニュースを見る視点と習慣が変わりました。大前研一ライブは、ニュースの背後にある文脈を読み解き、課題や問題などを論理的に解説します。大前さんの解釈によりニュースの見方や、論理を整理することの重要性に気づきました。スマホひとつでいつでもどこでも大前さんのライブを見ることができるため、最近は寝起きや寝る前にも視聴しています。子供からは『またパパが大前さんのYouTube見てる!』と誤解されるほどです(笑)」
大量のインプットや論理的思考を続けたことで、アウトプットが洗練されてきたと言われるという。
「たとえば経営層へのプレゼンだと時間が非常に短いことが多いのですが、何を伝えるべきか、どうしてこの判断に至ったのかをシンプルに整理して伝え、限られた時間の中でも合意できるようになってきました。いままでは職場の先輩の見様見真似だったものが、RTOCSなどを経験することで考える技術、質問する力、構想力などが磨かれたのだと思います。学生時代から『何か面白いことを発信したい』と考えていたので、仕事でも大前経営塾でのディスカッションでも知識の受け売りではなく、いったん自分で咀嚼して小手先にならないように心がけています。会社で働く以上、やはり将来的には経営層になっていきたいと思っているので、卒業後も同じように学ぶことを続けていきたいです。学びの重要性に気づけたことも大きな収穫になっていますね」
今回話を聞いた3人のように、経営者、これから経営層を目指す人に限らず、大前経営塾にはビジネスパーソンならば成長できるヒントが満載だ。
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覚悟を決めた意思決定が可能に
関﨑 宜史
ドコモCS 経営企画部経営企画担当担当部長
デジタルマーケティング準備室室長(取材時)
1970年生まれ。96年、NTTドコモ入社。無線技術開発、商品・事業開発(キッズケータイ、人流データ、eSIM、AIアシスタント)、人材開発に従事。2021年7月より群馬支店長に。
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この良質な講義をもっと早く受講したかった
関﨑宜史氏はNTTドコモの子会社であるドコモCSの経営企画部にて、社内のDX(デジタルトランスフォーメーション)の旗振り役を担うかたわら、室長としてマーケティング領域の新しい運用業務の責任者も務めている。BBT経営塾の講義のなかで、関﨑氏が「楽しくてハマった」と話すのが「RTOCS」だ。
「お題の企業・経営者に関する情報を収集、分析した結果を投稿し、他カリキュラムで磨く思考力や構想力で自分の考えを形にする。そして同期生の意見を受けて思考する。いままでにない刺激的な体験でした。気が付くとRTOCSのために費やす時間が増えていました。提案内容のレベルはまだまだですが、このサイクルの楽しさがモチベーションに繋がっています」関﨑氏はBBT経営塾を通じて、「自信が付いた」と続ける。
「学生時代に理系だったこともあり、データや資料をいつまでも集めてしまう癖が抜けなかった。しかし、自分が感じたことを発信したり、自分の考えをまとめて意見したりする習慣が生まれ、そのスピードが劇的に上がりました。新しい運用業務は会社としても未経験で、正しい判断かどうかは誰にもわかりません。数年後には室長を離れる可能性があっても、覚悟を決め意思決定し、自分なりに筋の通った提案ができるようになったのはRTOCSに精力的に取り組んだ結果だと思います」
アメリカで学んだ経験もある関﨑氏によると、BBT経営塾での学びはいい意味で日本的ではないという。
「日本は講義中心で知識をテストで測る風潮ですが、アメリカだと周りを気にせずどんどん意見を出します。BBT経営塾は議論中心、どちらかというとアメリカ寄りで、受講生が積極的に発言をすることで全員の知識も深まり、自分だけでは辿り着けなかった思考にも出合えます」
学びの楽しさがあり、自信にも繋がったと話す関﨑氏は、自分より若い同期生がうらやましいと話す。
「私は現在51歳で、そろそろセカンドキャリアも考えなければいけない年齢です。日本の教育問題の講義では、子どもが小学生ということもあり、『自分には何ができるのか』を深く考えるよい機会を得ました。そういう意味ではいいタイミングでしたが、BBT経営塾での良質な学びを経て、これだけためになるならもっと早く受講したかったという思いもあります。だから個人的には30代や40代の若い方が受講するのも大変有意義だと思います。そしてやはり経営者やチームをまとめるポジションだと、学んだことを直接活かしやすいとも感じます。ただ、そこで経営学、ノウハウ、フレームワークを学ぶだけだともったいないので、『自分のやり方が合っているのか』と試す場であってもいい。ある程度の経験を重ねてきて、あえて自分のスタイルをぶつけてみる。それができる場所です」
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心から楽しい大人のサロン
小形 剛央
税理士法人
小形会計事務所所長
1979年生まれ。2002年、中央大学商学部卒業。13年、新日本有限責任監査法人(現 EY新日本有限責任監査法人) 退職。税理士法人 小形会計事務所入所。18年より現職。
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双方向の講義で論理的思考に厚みが生まれる
税理士法人小形会計事務所で所長を務める小形剛央氏がBBT経営塾に入塾したきっかけは独特だ。
「もちろん勉強したい気持ちや、経営者という目線でどうやって事務所を発展させようかと考え入塾しましたが、コロナ禍で飲み歩けなくなった時間を活用したかったという思いもあります(笑)。1年間と長丁場ですが、すべてオンラインで完結するので場所も時間も自由。飲んでいた時間や電車での移動時間を勉強に充てられるのもいまの生活にマッチしています」
そんな小形氏は、仕事では中小企業の発展のサポートをするため、税理士・公認会計士としてコンサルティングをする業務が多い。学んだ内容をどう活かしているのか。
「論理的思考が身に付いたという意味と、知識が増える楽しさから『大前研一ライブ』が一番ためになっていると思います。例えば新聞記事がテーマだと、自分では気付かない本質的なところまで解説があるので、『この解釈って本当に正しいのか』という疑問を晴らせます。またマッキンゼーのコンサルティングの手法もとてもためになりました。しかも、贅沢なことに膨大な量の過去のライブ映像も見放題。気が付けば時間を忘れて視聴しています」
論理的な思考が身に付いたことで、仕事上での変化があったという。
「クライアントにあえて論理的な話をすることが増えました。いままではわかりやすさを重視し、噛み砕いて気持ちに寄り添うように伝えることを心がけていたのですが、論理的な土台がしっかりしている大前さんの講義を受けたことで、相手が納得できるなら論理的な話し方は必ずしも避けなくていいのだと気付きました。あえて論理的に伝えることで食い付きがよくなったケースも多い。専門家にはその論理性を求めている方が多いのかもしれません」
ほかのセミナーとの違いもある。
「これまでもいろいろなセミナーを受けてきましたが、実践に繋がることがBBT経営塾の大きな魅力だと思います。テーマについて時間をかけて深掘りし、自分で考えてアウトプットすることで、思考に厚みが出る感覚があります。例えとして合っているかわかりませんが、『大人のためのサロン』のようで、そもそも楽しみながら取り組めていますし、楽しいから時間も忘れてしまう。これがほかのセミナーなら『いい話聞けたな』と、その場限りになり、なかなか実務に活かせないと思います」
これから訪れるAI時代。そこでの会計事務所の立ち位置を考えるうえでも、BBT経営塾での経験が役立った。
「AIに取って代わられる仕事は税理士の業務にもあると思います。記帳代行業務とか申告業務などの機械的な作業は人間がやらなくてもよくなるかもしれません。ただやはり、受けた相談に対しファクトに基づいてトータルで判断するのは人間じゃないとできない。実はBBT経営塾のオンライン合宿で、私の事務所のビジョン・ミッション・バリューを精査してもらったのですが、そのサービスをどこでも享受できるように、会計事務所をフランチャイズ展開するのも面白いのかなと講義からヒントを得ました。それもあって、卒塾まで残り数カ月のこれからは、フランチャイズ化に向けての道筋をブラッシュアップしたり、積極的に塾生とコミュニケーションを取ったりして人脈もつくっていきたいと思っています」