受講生の声 | 大前経営塾

塾生の声

答えのない時代にゆるぎない視座を求めて、大前研一の門を叩いた
次代のリーダーたちを紹介します。

プレジデント誌に掲載されたバックナンバーの記事を掲載しております。

大前経営塾体験記

南米ナンバーワンの旅行会社になる 日根克巳 H.I.S. ブラジル支社　支社長 1966年生まれ。ニューヨーク市立大学経済学部を卒業後、H.I.S.ニューヨーク支店に入社。米国、イタリア法人の勤務を経て、2018年5月より現職。 インタビュー記事を読む: 塾長のぶっ飛んだ発想に、爽快な気分になります

旅行大手エイチ・アイ・エス（Ｈ.Ｉ.Ｓ.）の日根克巳氏はニューヨーク市立大学を卒業後、学生時代のアルバイト先だったＨ.Ｉ.Ｓ.ニューヨーク支店にそのまま就職し、イタリア統括支店長を経て、昨年５月からブラジル・サンパウロで南米旅行事業を統括する異色の経歴の持ち主である。
「現在、スタッフはサンパウロに43名、チリのサンティアゴに７名。まだまだ小さい規模ですが、私に与えられているミッションは『南米でナンバーワンの旅行会社』になることです。今日本人スタッフは６名いますが、将来的には現地スタッフにすべて任せられるようにしたいので業績の向上はもちろん、現地人材の育成が長期的な課題です」

日本語、英語、ポルトガル語が行き交う職場で広大なエリアを担当し、多忙な日々を送る日根氏が大前経営塾の受講を決断したのは、会社からの推薦による。

大前経営塾とは大前研一氏が経営者として必要な知識を身につけ、能力を養成するために設計したビジネスリーダー養成講座である。

カリキュラムはいま経営者にとって最重要なテーマを講義する「現代の経営戦略」、論理思考から構想力まで経営者としての本質的思考力を磨く「新しい能力を身につける」、毎週一人、実在する企業の経営者を取り上げて自分がその人だったらどうするかを考えるケーススタディ「Real Time Online Case Study（ＲＴＯＣＳ）」など５科目から構成されている。

大前経営塾の大きな特徴は、これらのカリキュラムがオンラインで提供され、ＰＣやスマートフォンとインターネット環境があれば世界のどこでもいつでも受講できること。そして講師の直接指導や多種多様な業界から参加している国内外の塾生と徹底的に議論する「他流試合」を通じ、答えのない問題に解を導き出すことにある。
「大前経営塾の受講が始まったのが昨年４月。イタリアからブラジルに異動したのが翌５月でしたから正直、『別の年でもよかったのでは』と思いましたが、始まってみると各科目で取り上げるテーマがどれも非常に興味深く、これは面白いと感じました」

たとえば、ＲＴＯＣＳ。毎週月曜日に「自分がその企業や組織のトップならどうするか？」というテーマが出され、日曜日の午後８時が締め切りである。毎月１本の提出が課されているが、日根氏は毎週のように取り組んでいる。
「ＲＴＯＣＳは毎回、大前塾長の解説が行われるので、自分の考えたアウトプットと照らし合わせるためにできる限り参加しています。印象に残っているのは、鉄道事業の低迷を個性的な施策で挽回しようとしている銚子電気鉄道を取り上げた回。私は事実を積み上げ、論理的な思考によって解を導くことを意識していたのですが、大前塾長は無から有を生み出すぶっ飛んだ発想をされていたんです。特有の遊び心があって、爽快な気分になりましたね」

学習の仕方は、平日は隙間時間を活用し、週末は６時間程度のまとまった時間を確保している。日本とブラジルは時差が11時間あるが、地理的な遠さによる受講への影響はないという。

自身の入塾前と現在の変化としては論理的思考プロセスに対する意識の高まりを挙げる。論理的思考は以前から意識せずにやってきたことではあるが、体系的に整理されることで思考スピードが速まったうえに、スタッフとの関係構築にも役立っている。
「スタッフに自分の考えを伝え、理解してもらうには論理性が大切です。最初に習う『質問する力』や『考える技術』といった内容を自分だけではなくスタッフにも意識させるようにすることで、彼ら彼女らの育成にも活かせているのではないかと感じています」

がんが病気ではない世界をつくりたい 江原昌慶 武田薬品工業 日本オンコロジー事業部　西日本統括 1967年生まれ。福岡大学薬学部卒業後、武田薬品工業に入社。2015年4月に新設された日本オンコロジー事業部の西日本エリア責任者。 インタビュー記事を読む: 扱うテーマにライブ感があります

大前経営塾ではオンラインで完結するカリキュラムに加え、任意参加によるリアルの場での勉強会や懇親会、合宿等のイベント開催も実施している。

昨年、開催された１泊２日の合宿では参加者が数人のグループに分かれ、各グループで１人がファシリテーターとなり、自身が所属する企業や組織を題材にミッション・ビジョン・バリューをチームで構築した。

武田薬品工業の日本オンコロジー事業部西日本統括を務める江原昌慶氏は、この研修でファシリテーターとなった一人である。なお、オンコロジーとはがん治療薬市場を指し、同事業部は国内でこの領域における臨床開発のサポートからマーケティング、販売まで統合的に扱うため４年前に新設された部門である。
「グループ内で議論しながら最終的に『日本オンコロジー事業部のミッション・ビジョン・バリューを経営者として提示する』のが合宿の課題でした。
要は仮想社長である私と仮想社員であるメンバーが、『組織が本当に目指さなければいけない姿はどういうものか』について、事前の情報提供も含め議論を重ね、まとめていったのです」

江原氏以外のメンバーはすべて医薬品業界以外の人たち。業界内では常識とされていることでも一から言語化する必要がある一方、業界内からは出てこない視点からの質問や指摘があって新鮮で、多くの発見があったという。

江原氏が大前経営塾に入塾した動機は、事業部を運営するにあたり、経営的な視座から判断を行わなければならない場面が増えたためであった。
「ＲＴＯＣＳでバーチャル経営者となって物事を考えると、いやが上にも視座が高くなります。塾生同士がネット上のキャンパスで情報や意見を出し合い議論しながら自分のアウトプットをつくるので、いろいろな人の協力を得て意思決定をする訓練にもなっています。扱うテーマは現在進行形のものばかりなので、ほかのビジネススクールとはライブ感がまったく異なるのが大前経営塾のよさだと思います」

前述した合宿におけるミッション・ビジョン・バリューづくりも視座を高め、他者の協力を得ながらアウトプットをつくる訓練であったと言えよう。
このとき構築した内容は以下の通りであった。バリューだけは「動かせない」
（江原氏）ということで武田薬品工業のものをそのまま使用している。

ミッション：We will make the world cancer is no longer disease.（がんがもはや病気ではない世界をつくる）
ビジョン：解決策のない一つでも多くのがん、必要とする一人でも多くの患者に薬剤を届け続ける。
バリュー：Patient Centricity（常に「患者さん中心」の考え方）

ミッションを「そんなことが本当にできるのか」というセンセーショナルな内容にあえてしたのが特徴だ。
「この変化の激しい時代、経営者はゼロから一を生み出すような、斬新なことを考えなければいけない時代に入っていると塾の学習で感じていたので、意識的に飛躍的な文言にしました。テクノロジーの動向を踏まえればきっとできるだろうと。その後、この内容を社内ＳＮＳに投稿したところ、かなり反響がありました。そこには共感の声も『そうは言っても……』という意見もありましたが、こうやって議論を重ねることで熟成され、組織文化づくりにつながっていくのだと思います」

塾での取り組みが業務で役立った形である。多くのイノベーティブな薬剤を必要とする患者さんにいち早く届けるために、大前経営塾で学んだことを活かしたい。そう江原氏は熱く語った。

日本では知れない世界の動向に視野が広がります 齋藤雄一 日立パワーソリューションズ 電源インフラ事業統括本部　ガスエンジン設計グループ 1973年生まれ。石巻専修大学大学院修士課程を修了後、日立エンジニアリングサービス（現・日立パワーソリューションズ）入社。 インタビュー記事を読む: 日本では知れない世界の動向に視野が広がります

「『今年は他流試合をしてもらいます』。会社からそう言われて入塾しました」

電力・エネルギー、社会インフラ分野で製品やサービス、ソリューションを提供している日立パワーソリューションズの齋藤雄一氏はそう笑う。

日立グループの一員である同社でガスエンジン発電設備の設計、プロジェクトマネジャーとして活躍する齋藤氏は一昨年、経営研修メンバーに選抜され、２年間のプログラムの初年度は戦略、財務、マーケティング等について座学とオンラインで学んだ。そして２年目の研修内容として突然、告げられたのが冒頭の言葉であった。齋藤氏は驚きつつ、他流試合とは何をするのかもよくわからないまま入塾した。
「入塾してすぐ痛感したのは自分が無知だということです。『現代の経営戦略』という科目でフィンテックやキャッシュレス化が取り上げられ、中国で劇的に普及が広がっているという話があったのですが、私はよく知りませんでした。さらに中国在住の塾生の方がリアルタイムの動向をコメントしてくださるので、自分が想像していなかったような社会ができつつあるのだとようやく理解しました」

自分の専門領域の情報収集はしているが、世の中の先端的な動向は見落としていたわけである。だが次代のビジネスを考えるにはそうした情報収集が不可欠であり、かつ異業種や海外在住の塾生から多角的な見方が示されるので、学習が面白くなってきた。
「同じ課題に取り組んでも置かれている環境が異なると出てくる提案もまったく異なります。自分では思いつかないようなことがかなりあり、視野を広げるのに役立っています。中国やインドと比べ日本がだいぶ立ち遅れた位置になりつつあるといった現実も、国内にいるとなかなかわかりませんよね」

このままでは日本の企業にとどまらず、日本社会全体が立ち遅れるのではないか。そういう危機感を持ったことが入塾前とは一番変化した点だという。

今後は、これまで従事してきたエンジニアリング分野とデジタル技術をつなげ新しいビジネスに活かし、新事業の立ち上げを視野に入れていきたいと齋藤氏は意気込んでいる。

「リスクが高い」で終わらせない 中村薫 パイオニア 経営管理本部知的財産法務グループ　法務部長 1974年生まれ。Lewis & Clark Law School卒業後、外資IT企業、法律事務所での勤務を経て2012年パイオニアに入社。19年7月より現職。 インタビュー記事を読む: 専門職こそビジネス動向の把握が必要

米国の大学を卒業し日本で英会話講師を務めた後、再び米国のロースクールに留学して弁護士試験に合格。そして現在はパイオニアの法務部門に勤務し、この７月に部長に昇格した異色の経歴の持ち主が中村薫法務部長である。
「子供の頃から人助けをしたい、他人のサポートが好きという気持ちがあって、そのツールとして法律を学びました。これまで仕事量として多かったのは契約書の作成・審査のほか、Ｍ＆Ａや行政調査の担当。そして部門のマネジメントです」

中村部長が大前経営塾に入塾したのは昨年、自社のグローバルリーダープログラムに選出され、そのカリキュラムに組み込まれていたからである。

大前経営塾とは大前研一塾長がトップマネジメントのコンサルティングを行ってきた経験に基づき、経営者として必要な知識、能力を養成するために設計した経営者養成講座である。用意されているカリキュラムは５科目ある。
現代の企業経営者にとって最重要なテーマで構成される「現代の経営戦略」。
論理思考から構想力まで経営者としての本質的思考力を磨く「新しい能力を身につける」。毎週一人の実在する企業の経営者を取り上げ、自分がその人だったらどうするかを考える「Real Time Online Case Study（ＲＴＯＣＳ）」。過去１週間のニュースから大前塾長がピックアップし、独自の視点で解説する「大前研一ライブ」。そして企業経営者自身による「経営者講義」。

講義はすべてインターネットを通じて配信され、ネット環境とデバイスがあればいつでもどこでも受講ができる。
ただし一方通行型のｅラーニングとは異なり、講師からの直接指導や業種の異なる同期生との他流試合による議論を通じ、論理的に議論する力や視野を広げられるのが特徴である。
「最初に概要の説明を受けたときは、『ちょっと無理かな』と思いました。
課題の量と、他の業種から選抜された優秀な人たちも参加されるので、議論についていけるのかなと。講義がスタートすると、専門的な知識云々というより世の中で起こっている事象にどれだけ自分がアンテナを張っていなかったのかに気付かされました」

たとえば中国のシリコンバレー、深圳の急激な発展ぶり。一緒に受講している社内の同期生が興味を持って実際に現地へ足を運び、撮影してきた動画を見せてもらったことも刺激になった。

これまで専門職として法律に関する知識はアップデートしてきたが、最先端のビジネス動向を把握しておかなければ第一線に立つ現場のサポートを適切にできない。そう痛感したという。

学習は通勤時や昼食時に講義動画を視聴し、ＲＴＯＣＳ等のアウトプットは週末にまとまった時間を確保して行っている。必修科目とは別に任意で実施される交流会や合宿研修にも、中村部長は積極的に参加している。
「合宿研修は数人でチームをつくり、リーダーの会社のビジョンとバリューを構築するという内容でした。私のチームのリーダーはまったく接点のない業界の方で、異業種の企業について学び、経営的視点で議論するという経験ができました。しかも他チームにおいて、パイオニアから参加した別の社員がリーダー役を務めていたことで、弊社のビジョンとバリューについて、そのチームの皆さんで考えてくれたんです。我々はそれを持ち帰って社内のメンバーでさらに議論を重ね、経営陣への提言につなげることができました」

この提言を受け取った経営陣は「参照します」とコメントしたという。「この研修を通じて、たとえば新規ビジネスに関する相談を単に『法的リスクが高い』で終わらすのではなく、それを具現化するための法務戦略を一緒に考え立案するというような、企業経営をリーガルパーソンとしてサポートする、という新たな目標ができました」

自動車業界の変革に立ち向かう 神代泰 ネクスティエレクトロニクス オートモーティブ戦略部　部長 1975年生まれ。留学や会社勤務しながら大学卒業。転職を経て、2006年豊通エレクトロニクスに入社。17年に合併後、現在の社名となり、19年より現職。 インタビュー記事を読む: 情報収集は一つの技術だと強く思いました

豊田通商グループのネクスティエレクトロニクスはトーメンエレクトロニクスと豊通エレクトロニクスの２社が統合し、２０１７年に発足したエレクトロニクス商社である。メイン事業は半導体、エレクトロニクス製品の販売で主に海外メーカーの半導体を輸入し技術支援を行い、自動車や産業機械などのメーカーに販売している。

今年４月、戦略統括ユニットオートモーティブ戦略部部長に就任した神代泰氏は自身の業務についてこう説明する。「ご存じの通り自動車業界が１００年に一度の大変革期に直面しているなかで、コネクテッド、自動運転、カーシェアリング、電動化のいわゆるＣＡＳＥの領域に特化した戦略を構築するのが我々の部のミッションです」
　同社では毎年、経営幹部候補の教育の一環として大前経営塾に社員を送り込んでおり、神代部長もその一人として入塾した。

神代部長が入塾してすぐ「やってよかった」と感じたのがＲＴＯＣＳである。テーマは、養蜂とミツバチ製品の製造、販売を手掛ける山田養蜂場の経営戦略についてであった。
「ハチミツ屋さんの経営なんて考えたこともないし、いろいろ調べても十分な情報を得られなかったので正直、大したことのない提案になりました。しかし大前塾長の模範解答はきちんと情報が調べられていて、情報収集は一つの技術なのだと強く思いました。ある程度ファクトを集めなければ戦略を構築しても絵に描いた餅でしかなく、構想力も生まれない。それが印象的でしたね」

環境分析を行い、戦略を構築する際に陥りがちな罠が「自分たちがやっていることに結び付けるために環境分析を行う」本末転倒な事態で、ビジネスパーソンはしっかりした情報収集に基づく環境分析と戦略構築の能力を磨く必要があると神代部長は力説する。

ＲＴＯＣＳは毎週テーマが出されるが、課題としては毎月１本提出すればよい。だが神代部長は自社の繁忙期を除き、毎月２〜３本提出した。

学習の仕方は毎朝の習慣であるウオーキング時に講義を聴き、週末は家を抜け出しカフェに数時間籠もり、あとは昼休みや出張時の移動時間などを活用した。
「忙しいと結局、自分の興味や仕事に関係することばかりに目が向きがちです。しかし入塾していろいろな講義や議論を見聞きしていると、直接関わりのない領域の話でも社会全体の大きな流れが見えてきて、『では我々はどうすべきか』という従来とは違った視点を持てるようになったのが、受講して一番ためになったことだと思います」

自社の事業についても、自動車を取り巻く環境変化が非常に大きい現在、いままで取り組んできたことにとらわれる必要はなく、むしろ新しい価値を生み出すことに注力すべきではないか。
そこで神代部長はプラットフォーム戦略をテーマに卒業論文を執筆した。

事業ドメインの中心であった自動車や今後伸びるＩｏＴ領域において、ハードウェア単品を販売する従来のビジネスモデルではなく、サービスやそこから得られるデータ活用までを考慮したプラットフォーム構築や、ＩｏＴ領域のＩＰビジネス展開などといった、新しいビジネスモデルを創出し、会社の戦略としていきたいと神代部長は意気込んでいる

「鉄道が赤字経営から脱するには」 坂井克弥 大阪ガスビジネスクリエイト 用地事業部　マネジャー 1971年生まれ。91年同社入社。インハウス旅行部門を経て、土地資産の有効活用ビジネスの責任者として営業戦略・組織運営・新規事業の創出を担当。 インタビュー記事を読む: 学んだ内容を月に1回自チームで共有

大阪ガスビジネスクリエイトは大阪ガスの用地管理業務からスタートし、現在は総務やオフィス業務などのシェアードサービスのほか、土地活用・施設管理・情報通信など幅広いサービスを展開している。
「エネルギーの自由化等、当社グループを取り巻く環境は、今後ますます変化していくと思います。当社はシェアードサービスを行いながら、同時に新しいビジネスをつくりグループ外向けの売上比率を上げていくことが課題で、私の部署は後者を担当しています」

事業開発本部用地事業部の坂井克弥マネジャーはそう説明する。

坂井マネジャーが大前経営塾に入塾したのも、同社の次世代経営人材育成プログラムの一環としてであった。
「これまでに受講した経営プログラムとは異なり、幅広い業種から多様な経歴を持つ受講者同士が活発な議論を行うため『こういう見方もあるのか』と驚かされることがあり、自分の視野の狭さを感じました。また『新しい能力を身につける』という科目では、『情報収集力』や『議論する力』といった、必要だがあまり企業研修でやらないテーマを扱うので新鮮でした」

坂井マネジャーはとくに役立っている科目としてＲＴＯＣＳを挙げる。

ある週のテーマは「過疎化が進む地域の鉄道会社が赤字経営から脱却するにはどうすればよいか」。自身が提出した解答は鉄道にとどまらない交通網のプラットフォームを構築し、最終的には地域のスマートシティ化を推進するというものであった。一方、大前塾長の解答は中国系ファンドの資本参加を受け、インバウンド需要を取り込むというもので、自分にはない発想から大いに刺激を受けているという。
「やっているうちに多方面への興味が刺激され、どんどん情報や知識を増やしていきたいという気持ちが強まりました。グループ内の仕事が多いため意識的に視野を広げ、多様な見方をすることが新しいビジネスの創出には欠かせないと思います」

坂井マネジャーはいま、塾で学んだ内容を自チームで月に１回設けているミーティングで共有している。学びをアウトプットすることで自身の成長と部下の知識水準の向上が目的で、回を重ねるうちに「積極的に質問や議論が出てくるようになり、新しいことに挑戦する雰囲気ができてきた」と、坂井マネジャーは手応えを感じている。