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> 大前研一アワー177

【向研会】
日本のビジネス界における経営人材の輩出・育成の現状


概要:
 変革期には旧来の常識を破る「破壊型」の人材が若くして頭角を現すもの。リクルートや野村證券、GE、マッキンゼーといった「人材輩出型」の企業では、従来から、30代で有力な経営人材となりうる人を育成してきた。
 こうした企業では、20代前半における経験やトレーニングを重視しており、特に、新卒採用の直後から問題解決力を徹底的に鍛えているという。変革の時代に対応した組織人事制度や教育、研修のあり方を検証する。
時代の変革期における人材の育成について考える。
戦後の混乱期など、変革期には旧来の常識を破る「破壊型」の人材が、20~30代で頭角を現している。松下幸之助しかり、本田宗一郎しかり。現代でも、ゲーム業界をはじめとするクリエイティブな分野では、10代で才能を磨き、20代でプロフェッショナルとして認められることは珍しくない。

日本の一般的な企業では50代で幹部になるパターンが多いが、リクルートや野村證券、GE、マッキンゼーといった一部の企業では、入社2~3年の20代の経験やトレーニングを重視することで、30代で有力な経営人材となりうる人を多数輩出してきた。優れた企業風土を持つこれらの企業では、若い頃からビジネスに必要なスキルを徹底的に鍛え、営業力、経営者的思考を身につけさせている。

 たとえばマッキンゼーでは、新卒採用の直後から問題解決力を鍛え、業種横断的な視野を育てている。さらに、プロジェクトの責任者の立場で思考、行動し、現実の経営課題に取り組むことで、経営者としての能力を磨いていくという。
 番組では、コンサルタントを経て独立起業した人の例として、DeNAの南場智子社長(就任当時37歳)、ソネット・エムスリーの谷村格社長(同35歳)、ケンコーコムの後藤玄利社長(同30歳)の3人を紹介し、その体験談を聞く。

変革の時代には、新規事業開発型の人材が求められる。今後は、異端者を積極的に採用したり、10代や世界に目を向けるなど、時代に対応した組織人事制度にシフトすることも必要だ。優秀な経営者を社内に取り込むため、起業家に投資したり、アルバイトや公募で10代や学生を集め、その中から有望な者を育てたりする方法も検討すべきであろう。
 講義タイムテーブル:
スライド 時間 タイトル
00: 00: 00 経営人材の輩出・育成の現状
00: 07: 09 主要経営者の会社設立~社長就任まで
00: 14: 15 人材のトレーニング時期と成長の相関
00: 17: 18 人材輩出企業の事例
00: 24: 48 人材輩出企業の社員に求められる資質
00: 26: 49 効果的な若手のトレーニング方法とは?
00: 27: 53 マッキンゼーOBの人脈
00: 29: 14 企業・官僚出身のマッキンゼーOBの事例
00: 30: 22 コンサルタントを経て社長となった事例
00: 30: 53 3社の主な経営指標
00: 32: 54 南場智子氏プロフィール
00: 37: 51 谷村格氏プロフィール
00: 42: 55 後藤玄利氏プロフィール
00: 50: 38 経営人材を自社に取り込む方法
00: 54: 03 学卒者の徹底したPSAトレーニング
00: 55: 08 優秀な起業家・経営者の取り込み
00: 55: 28 10代・学生等の若年層の取り込み
00: 56: 30 経営人材育成の三要素
00: 57: 38 時代に対応した組織人事制度の考え方
講師紹介: 大前 研一(おおまえけんいち)
経営コンサルタント
マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了後、日立製作所、マッキンゼージャパン会長を経て現職。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院政策学部教授、オーストラリアのボンド大学の客員教授でもある。著書多数。

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