経営環境の変化に伴い、日本企業でも経営のスピードアップが求められている。重要なのは方向転換のスピード。変化に対応できるかどうかは経営者の能力次第だが、目標に到達する速度を上げるには、意思決定や実行のスピード向上施策など、経営システムの構築が不可欠となる。 デル、GE、ウォルマート、アスクルなどの優良企業を例に挙げながら、企業の重要課題であるスピード経営について、その総論を解説する。
経営環境の変化が激しさを増す中、日本企業でも経営のスピードを上げることが求められている。その背景には、IT関連製品業界を中心に商品サイクルが短くなったことや、需要の変動が激しいこと、外資の参入やM&Aが盛んになったことがあげられる。重要なのは、いかにすばやく方向転換ができるか。GEがファシリティマネジメントに特化したり、IBMがハードからサービスに転換したのはその好例である。 企業の方向性を変える際には経営者の能力が問われるが、目標に到達するための速度を上げるには経営システムの構築が不可欠となる。 GEのJ・ウェルチが考える経営者の条件には、「Energy」（変化に対応するエネルギー）「Energize」（組織のやる気を引き出す能力）「Edge」（難問にもYES/NOの判断を下す鋭さ）「Execute」（実行力）の「４つのE」があるという。だが、日本企業のトップにはこうした能力や資質が不足していると大前氏は説く。 さらに、経営スピードが上がらない要因のボトルネックには、意思決定のスピード、実行のスピード、インフラやビジネスモデル上の問題が考えられる。意思決定の速度を上げるには、日次決算システムを導入するなど情報収集速度を上げることや、判断力・決断力を強化すること、サムスン電子のように権限をできるだけ委譲して意思決定プロセスを短縮することが有効である。また、具体的なアクションプランの欠如やモチベーションの不足、業務プロセスの多さが、実行のスピードを阻害しているという。 ビジネスモデルに関しては、デルやウォルマート、アスクルなどがお手本になる。こうした優良企業では、ITを活用したマネジメントツールを駆使し、スピード経営を実現しているのだ。企業の重要課題であるスピード経営について、その総論を解説する。
スライド 時間 タイトル 00: 00: 00 スピード経営の現状と課題 00: 01: 41 スピード経営が求められる背景1 00: 06: 50 スピード経営が求められる背景2 00: 10: 18 スピードの種類 00: 15: 28 トップの資質に基づく問題 00: 23: 36 どこでスピードが遅くなるのか? 00: 27: 02 意思決定のスピード 00: 31: 34 意思決定のスピード(情報収集速度)1 00: 33: 11 意思決定のスピード(情報収集速度)2 00: 33: 53 意思決定のスピード(判断力) 00: 35: 15 参考:企業再生スピード 00: 37: 46 意思決定のスピード(プロセス短縮) 00: 40: 16 実行のスピード 00: 43: 18 実行するスピード(業務ﾌﾟﾛｾｽの見直し)1 00: 45: 44 実行するスピード(業務ﾌﾟﾛｾｽの見直し)2 00: 46: 58 実行のスピード(問題解決) 00: 48: 26 インフラ整備ビジネスモデル1 00: 50: 05 インフラ整備ビジネスモデル2 00: 51: 16 インフラ整備ビジネスモデル(ｳｫﾙﾏｰﾄ)1 00: 52: 33 インフラ整備ビジネスモデル(ｳｫﾙﾏｰﾄ)2 00: 52: 56 ｲﾝﾌﾗ整備ﾋﾞｼﾞﾈｽﾓﾃﾞﾙ(ｱﾊﾟﾚﾙ業界) 00: 54: 30 ｲﾝﾌﾗ整備ﾋﾞｼﾞﾈｽﾓﾃﾞﾙ(ﾃﾞﾙｺﾝﾋﾟｭｰﾀ)1 00: 55: 23 ｲﾝﾌﾗ整備ﾋﾞｼﾞﾈｽﾓﾃﾞﾙ(ﾃﾞﾙｺﾝﾋﾟｭｰﾀ)2 00: 56: 56 スピード経営の誤解
