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【HD】内田和成のビジネスマインド > 内田和成のビジネスマインド 72

最新経営用語を学ぶ(2)
自動運転


概要:
自動運転とは、人間が関与せず、車を使って人や荷物の安全な移動を実現するもので、世界のビジネスや生活環境を激変させ、影響は広範囲に及ぶ可能性が大きい。近年はAI(人工知能)技術の飛躍的発展や実験データの蓄積に伴い、段階を踏みつつ着実に実装が進んできた。本番組では、技術やビジネス面での変化を展望すると同時に、自動車メーカーのみならず、巨大IT企業など、将来予測される新ビジネスでの主導権を取るべく、異業種が入り乱れる中、総合力と経験知で世界に後れを取っている日本企業の現況も見る。
自動運転のレベルは、SAE(米自動車技術会)の分類では5段階。レベル1と2は基本的に運転主体が人であり、前後の車両間隔と車線維持のいずれかの制御が1、双方が2だ。3以上はシステムが主体となり、地域や運転環境など限定条件内において、最終判断に運転者が介入するのが3、しないのが4。全くの限定条件がなく、いわば全自動となるのがレベル5だ。現在実装の最高レベルはアウディA8のレベル3。一方、2017年にはレベル2作動中の米テスラモーターズ車で運転手死亡事故が、2018年には米ライドシェア大手ウーバーによる公道実験車が歩行者をはねる事故が発生、検証作業も必須となった。日本でのビジネス実験としては、神奈川県藤沢市でIT大手DeNAと宅配最大手ヤマト運輸の提携で自動配送システム「ロボネコヤマト」が試行され、再配達率が減少する効果も出た。

自動運転は、レーダーやカメラ等からの情報で状況を「認知」した後に「判断」し「操作」へとつなげてゆく。例えば「あの子どもは道路に飛び出しそうだ」との判断を瞬時にシステムが下すには、あらゆるデータを学習させたAIを駆使し、地図データに時間軸なども合わせた多層的判断ができなければならず、この部分が最も開発困難とされている。多次元情報処理には高感度カメラが不可欠で、米インテルとイスラエル・モービルアイが提携した。ソニーと米エヌビディアも独自GPU(画像処理半導体)開発で協力体制を構築、特殊センサーのシェア拡大を画策する。

自動車部品製造大手のドイツ・ボッシュやコンチネンタルも積極的に自動運転参入の意志を示している。前出のウーバーは、無人車を使った画期的移動ビジネス進出を狙い、IT巨人グーグルも自動運転のプラットフォーマーを目指し、公道実験を繰り返す。影響は損保業界に及び、運輸サービス全般も大きく変動するだろう。自動車販売数が減少すればカーディーラーやガソリンスタンドの整理も避けられない。大変革期を迎え、日本企業は遅れを取っていることも否めない事実である。

 講義タイムテーブル:
スライド 時間 タイトル
00: 00: 00 最新経営用語を学ぶ(2)
00: 00: 40 最新経営用語を学ぶ(2)
00: 00: 46 今回のトピックス
00: 01: 02 自動運転車事故
00: 02: 32 本日の内容
00: 08: 04 自動運転とは
00: 09: 01 自動運転のレベル
00: 14: 04 自動運転レベル3のアウディ「A8」
00: 16: 12 車に搭載される自動運転ハードウエア技術
00: 21: 05 人工知能(AI)・ダイナミックマップを活用した自動運転システム
00: 25: 00 ダイナミックマップとは
00: 27: 40 【再掲】人工知能(AI)・ダイナミックマップを活用した自動運転システム
00: 29: 06 異業種が入り乱れての自動運転狂騒曲
00: 37: 48 資料
00: 41: 15 自動運転のもたらすもの
00: 45: 29 イノベーションのトライアングル
00: 46: 52 自動運転によって影響を受けるその他の業界
00: 52: 26 自動運転の課題
00: 57: 44 自動運転まとめ
講師紹介: 内田 和成(うちだ かずなり)
早稲田大学ビジネススクール 教授
東京大学工学部卒。慶應義塾大学経営学修士(MBA)。日本航空株式会社を経て株式会社ボストン コンサルティング グループ シニア・ヴァイス・プレジデント、現在に至る。
ハイテク企業、情報通信サービス企業を中心に、マーケティング戦略、新規事業戦略、中長期戦略、グローバル戦略策定等のコンサルティングを数多く経験。

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  アシスタント:坂本安代

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