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【HD】大前研一アワー > 大前研一アワー 410

【向研会】モディノミクスが変革するインド経済の新潮流


概要:
2014年5月に発足した、インド人民党のモディ政権が掲げる経済政策「モディノミクス」が、旧態依然としたインド社会に変革をもたらし、広く国民の支持を得て新しい潮流が生まれている。インドには、12億の人口を抱え世界最大の民主主義国家であるが故の課題も多いが、ゆっくりとでも、十数年後には中国に次ぐ世界第3位の経済大国に躍り出ることが予想される。本番組では、モディ政権によって変貌を遂げつつあるインドの現状と将来像を俯瞰し、日本企業が採るべき戦略を提示する。
インドは、12億人を超える人口、多民族、多宗教、多言語など多様性に富み、日本を重要なパートナーとして捉えている親日国家である。その経済規模は、2018年に英・仏を抜いて世界5位、2027年には独・日を抜いて世界第3位になると予想されているが、現状では、名目GDPが中国の約5分の1と、まだまだ発展途上にある。インド経済は、2014年に発足したモディ政権の下で高い経済成長率を維持しており、海外からの直接投資も増加した。一方で国内の生活・社会環境水準は遅れており、今後インドが新しい経済に移行するためには、社会制度・価値観を改善していくことが求められる。

モディ首相は、自身の政策を国民に分かりやすいキャッチフレーズで伝えることで、多くの支持を得た。メーク・イン・インディアでは、世界の製造拠点となるような施策を打ち、インド各地に外資誘致合戦が起こっている。トランプ大統領の移民規制により、米国企業がインドのIT開発拠点を強化したことも追い風になった。クリーン・インディアでは、人々の生活を衛生面で改善する活動・キャンペーンを強化。これにより、2021年までにトイレなどの衛生関連で約6兆8000億円の商機があると推計され、TOTOは2014年にインド工場を稼働させた。デジタル・インディアでは、10億人以上の国民にIDを発行、デジタル国家への道を歩み始めている。スキル・インディアでは、世界に輩出してきたIT・CEO人材を国内向けに養成すべく、教育・育成システムの改革に着手している。

日本企業のインド進出は難航することが多かったが、50年ほど前から市場開拓を行って自動車市場で約5割のシェアを得たスズキ、2016年のエアコン市場で首位を獲得したダイキンなど、インド市場の開拓に成功する企業が出てきている。日本企業は、進出するエリアを見極め、商習慣の違いに留意しながら、インド事業に覚悟を持って取り組む必要がある。インドの専門家を社内に育成し、巨大市場の取り込みに備えてほしい。

 講義タイムテーブル:
スライド 時間 タイトル
00: 00: 00 【向研会】モディノミクスが変革するインド経済の新潮流
00: 13: 16 1.インドの概況(1)
00: 14: 42 1.インドの概況(2)
00: 17: 03 1.インドの概況(3)
00: 19: 55 1.インドの概況(4)
00: 20: 46 2.モディ首相の経済政策/モディノミクス(1)
00: 21: 07 2.モディ首相の経済政策/モディノミクス(2)
00: 24: 05 2.モディ首相の経済政策/モディノミクス(3)
00: 25: 35 2.モディ首相の経済政策/モディノミクス(4)
00: 27: 24 2.モディ首相の経済政策/モディノミクス(5)
00: 28: 46 2.モディ首相の経済政策/モディノミクス(6)
00: 32: 10 2.モディ首相の経済政策/モディノミクス(7)
00: 36: 44 2.モディ首相の経済政策/モディノミクス(8)
00: 39: 03 2.モディ首相の経済政策/モディノミクス(9)
00: 40: 05 2.モディ首相の経済政策/モディノミクス(10)
00: 42: 55 2.モディ首相の経済政策/モディノミクス(11)
00: 44: 19 3.インドの産業/企業(1)
00: 48: 54 3.インドの産業/企業(2)
00: 49: 42 3.インドの産業/企業(3)
00: 51: 02 3.インドの産業/企業(4)
00: 51: 45 3.インドの産業/企業(5)
00: 53: 25 3.インドの産業/企業(6)
00: 55: 16 4.インドの課題(1)
00: 57: 04 4.インドの課題(2)
00: 57: 49 まとめ (日本企業はどうするべきか)
00: 59: 38 【参考資料】 主なインド企業
講師紹介: 大前 研一(おおまえ けんいち)
経営コンサルタント
マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了後、日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニー ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を経て現職。
オーストラリアのボンド大学の評議員兼経営学部教授でもある。著書多数。

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