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【HD】大前研一アワー > 大前研一アワー 396

【向研会】生産性を高める経営
~企業はいかに「稼ぐ力」を高めていけばよいのか~


概要:
近年、日本企業の「稼ぐ力」が大幅に低下している。世界的に見て、日本のホワイトカラー層は労働時間が長にもかかわらず労働生産性が低い傾向にある。企業は効率化を目指すが、たとえ成功しても、デジタルディスラプションによって既存産業が破壊され、突然死を迎える時代に入った。日本企業は、付加価値率や時間当たりの売り上げを向上させることによって労働生産性=「稼ぐ力」を高めていかなければならない。
本番組では、企業の「稼ぐ力」を高めるための論点を整理し、経営者が取り組むべき課題を提示する。
財務省の「法人企業統計調査」によると、金融・保険業を除く日本の全産業の売上高は年々低下している。日本は、労働人口が減少する中で、労働生産性が低く、労働時間が長いという問題を抱えている。すき家、ワタミ、電通など、長時間労働や残業に関する問題が多発しており、働き方改革が盛んに叫ばれるようになった。政府は、企業の人事施策に介入するマイクロ・マネジメントを行い始めたが、百害あって一利なし。問題は、日本企業の「稼ぐ力」が弱いことにある。デジタルプラットフォームなどを最大限利用し、イノベーションや改善などを行い仕事の生産性を高めていかなければならない。
日本企業が稼ぐ力を高める一番効率的な方法は、間接業務の生産性を上げることにある。ホワイトカラー層の特に間接業務においては、定型業務と非定型業務の分別がなされておらず、無駄な業務が多い傾向にある。中間管理職が必要かどうかも再考すべきだろう。単なるメッセンジャー役のミドルマネジメントは必要ない。間接業務を分解し、コストを明らかにすることで、不要な業務を洗い出すことが可能となる。自社内に残すべき業務、アウトソーシングすべき業務、機械などで自動化させる業務に分け、どのような人材/機械ポートフォリオを構成するのか考える必要もある。近年、多数登場したクラウドコンピューティングサービス業者を活用し、効率化に成功した企業も出てきた。例えば出張スキャン代行のスキャンマン社では、社員50人の間接業務を担当者1名でこなしている。ゴールドマンサックスは、ニューヨーク本社に600人いた株式トレーダーが、いまやたった2名になり、全社員の3分の1をコンピューターエンジニアが占めるようになった。
世界のビジネス環境は激変し、それに対応できない企業は淘汰されている。経営トップは、企業の「稼ぐ力」を高めるとともに、効率化したとしても企業が突然死を迎える時代に入ったことを自覚し、常にアンテナを高くして、正しい経営判断につなげていただきたい。
 講義タイムテーブル:
スライド 時間 タイトル
0.0: 0.0: 0 生産性を高める経営~企業はいかに「稼ぐ力」を高めていけばよいのか~
0.0: 9.0: 40 1. 低下する日本企業の「稼ぐ力」(1)
0.0: 16.0: 27 1. 低下する日本企業の「稼ぐ力」(2)
0.0: 17.0: 34 2. 働き方論議の問題点(1)
0.0: 19.0: 37 2. 働き方論議の問題点(2)
0.0: 22.0: 47 2. 働き方論議の問題点(3)
0.0: 24.0: 10 3. 企業の「稼ぐ力」を高めるための論点
0.0: 24.0: 57 4. 間接業務の生産性を向上させるには?(1)
0.0: 27.0: 56 4. 間接業務の生産性を向上させるには?(2)
0.0: 29.0: 39 4. 間接業務の生産性を向上させるには?(3)
0.0: 35.0: 47 5. 中間管理職は必要か?
0.0: 37.0: 35 6. どのような「人材/機械ポートフォリオ」を構成するべきか?(1)
0.0: 38.0: 20 6. どのような「人材/機械ポートフォリオ」を構成するべきか?(2)
0.0: 39.0: 4 6. どのような「人材/機械ポートフォリオ」を構成するべきか?(3)
0.0: 40.0: 37 6. どのような「人材/機械ポートフォリオ」を構成するべきか?(4)
0.0: 41.0: 38 6. どのような「人材/機械ポートフォリオ」を構成するべきか?(5)
0.0: 43.0: 40 6. どのような「人材/機械ポートフォリオ」を構成するべきか?(6)
0.0: 44.0: 35 6. どのような「人材/機械ポートフォリオ」を構成するべきか?(7)
0.0: 45.0: 57 7. 同一労働同一賃金を推進するべきか?
0.0: 48.0: 24 8. 労働力不足をいかに解決すれば良いのか?(1)
0.0: 49.0: 34 8. 労働力不足をいかに解決すれば良いのか?(2)
0.0: 50.0: 30 8. 労働力不足をいかに解決すれば良いのか?(3)
0.0: 51.0: 26 8. 労働力不足をいかに解決すれば良いのか?(4)
0.0: 52.0: 13 8. 労働力不足をいかに解決すれば良いのか?(5)
0.0: 53.0: 8 8. 労働力不足をいかに解決すれば良いのか?(6)
0.0: 53.0: 52 9. 長時間労働、残業をなくす方法はあるか?(1)
0.0: 55.0: 1 9. 長時間労働、残業をなくす方法はあるか?(2)
0.0: 57.0: 24 10. 従業員の子育て支援にどう対応するべきか?
0.0: 58.0: 0 11. 働き方改革ではなく休み方を改革すべきではないか?
0.0: 59.0: 1 まとめ(企業はどうすればよいか?)
講師紹介: 大前 研一(おおまえ けんいち)
経営コンサルタント
マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了後、日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニー ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を経て現職。
オーストラリアのボンド大学の評議員兼経営学部教授でもある。著書多数。

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