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企業の未来とジェンダーダイバーシティ > 企業の未来とジェンダーダイバーシティ 05

ダイバーシティ何をするべきか


概要:
出産・育児に伴い就業女性の約6割が離職するといわれる日本だが、硬直的な長時間労働、育児支援環境の未整備、家事や育児の一方的な負担等が主な理由に挙げられる。女性が会社にとどまり活躍できるよう企業が課題に取り組むことで職場にダイバーシティが生まれ、女性のみならず、さまざまな社員が持てる力を発揮し、今後の成長を支える基盤となることができる。
シリーズ最終回は、これまでの振り返りと、女性の活躍に向けて企業が実践すべきことを四つに絞り込み、実例を交えて解説していく。
第1の課題は、長時間労働の是正だろう。多くの企業が採用した「ノー残業デー」は、目的が腹落ちしないまま導入されたことで、かえって多くの無駄を生み、生産性が上がらずほぼ形骸化している。カルビーの松本CEOは言う、「会社は時間を求めていない、成果を求めている」。近年注目を集める働き方に、情報通信機器を活用することで時間や場所にとらわれないテレワークがある。今年4月に本格活用を打ち出したパソコンメーカーのレノボジャパンだが、留目会長も「運用はマネジメントに関わる者が必要性を認識し、決意を持って取り組めるかに懸かる」と、働き方改革は意識改革にほかならないと強調している。
第2は、出産・育児で辞めさせない工夫だ。安倍内閣は3年間の育児休暇を掲げたが、ブランク後の職場復帰は容易ではない。子育てと仕事を両立できる柔軟な勤務調整が、より現実的だろう。デパートなどに美容部員を多く派遣している資生堂は、化粧品販売経験者や仕事内容に興味を持つ学生たちを事業所ごとに契約社員として採用、カンガルースタッフと名付け、ワーキングマザーが抜ける時間帯に代替配置するサポート体制を敷いている。
第3は、女性の育成に注力すること。日本企業はいまだ男性中心社会であり、サポート役を自認してきた女性たちは昇進に積極的でない傾向がある。グローバル消費材メーカーのP&Gは、幹部の47%を女性が占める。プロジェクトリーダーへの登用や海外勤務も男性社員と遜色なく取り組ませて活躍機会の平等を図ることで、潜在能力を開花させている。
第4は、何かアクションを起こすことだ。会議に顕著な予定調和重視を見直すことからだけでもダイナミズムは生まれてくる。女性をはじめとした多様な属性の人材が働きやすい職場の提供は、少子高齢化社会を迎え労働人口構成が変わる日本において、企業にとって、これからの進展を左右する必須要件となってくる。
 講義タイムテーブル:
スライド 時間 タイトル
0.0: 0.0: 0 ダイバーシティ 何をするべきか
0.0: 0.0: 54 資料
0.0: 2.0: 50 ダイバーシティは競争に勝つために重要であることを明言する経営者が増えている
0.0: 4.0: 18 職場におけるダイバーシティとは…
0.0: 9.0: 11 現在のところ、出産が女性の離職の最大の原因であり、出産に伴う就業の継続を・・・
0.0: 10.0: 2 女性の離職が進む3つの理由
0.0: 11.0: 40 女性の活躍に向けてやるべきこと
0.0: 14.0: 2 取り組み1:気合と根性の長時間労働を是正する
0.0: 15.0: 34 テレワークは時間と場所を自由にする方法の一つ
0.0: 19.0: 15 2016年4月 レノボジャパンにてテレワークの本格運用
0.0: 22.0: 19 気合と根性の長時間労働から脱するために
0.0: 29.0: 35 取り組み2:出産・育児で辞めさせないための工夫をする
0.0: 31.0: 9 資生堂は、お客さまとの接点を担う育児中の美容職社員が、 お客様の満足と信頼を・・・
0.0: 35.0: 57 ワーキングマザーが生き生き働き続ける職場であるために
0.0: 39.0: 45 取り組み3:女性の育成に力を入れる
0.0: 42.0: 47 グローバル企業では、女性を辞めさせず、リーダーとして育成するために・・・
0.0: 45.0: 1 社内の有力者を女性の幹部候補のスポンサーとすることで、 女性の社内での活躍を・・・
0.0: 48.0: 3 女性を「育成」するために
0.0: 52.0: 11 取り組み4:何かアクションを起こす
0.0: 52.0: 58 あなたは何をしますか?(1)
0.0: 53.0: 53 あなたは何をしますか?(2)
0.0: 56.0: 29 あなたは何をしますか?(3)
0.0: 57.0: 50 職場におけるダイバーシティとは…
講師紹介: 唐木 明子()
strategy& ディレクター
東京大学法学部、Columbia Law School 卒業。 ニューヨーク州弁護士。2008年ブーズ・&カンパニー入社。 jpモルガン(VP&AGC、東京、ニューヨーク)、マッキンゼー・アンド・カンパニー(アソシエイト)、日本郵政株式会社(民営化準備企画会社、担当部長)を経て現職。

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  アシスタント:田中 有明

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