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【HD】大前研一アワー > 大前研一アワー 372

【向研会】M&Aの成功条件


概要:
2015年には、世界最大手の酒類メーカー、アンハイザー・ブッシュ・インベブ社が同業2位の英SABミラー社を買収するなど、大小さまざまな企業買収が過去最高のペースで推移している。M&Aがあらゆる企業の基礎体力になってきており、中小企業といえども成長戦略の一環として企業買収を選択肢の一つとして考えなければならない時代になってきた。
本番組では、国内外・大小さまざまな規模の企業買収事例を検証、M&Aの成功条件を提示する。
日本では、国内人口減少、国内市場縮小を背景に、業績アップに頼るORGANIC GROWTHの限界が明確に見えてきた。日本企業が成長を求めるには、業界再編、海外進出は避けられず、成長戦略としてのM&Aは選択肢の一つとなっている。
リーマンショック以降、日本のM&A件数、金額はともに増加傾向にある。例えば、JTは、たばこ業界の急激な構造変化に対応するため、大型のクロスボーダーM&Aを成功させてきた。ブリヂストンは、1988年に米ファイアストンを買収、タイヤの世界シェアトッップとなり成長を加速、富士フイルムは、医薬品・再生医療を次の事業の柱とすべく、積極的な買収を進めている。
これまでのM&Aは、大企業中心の手法だとして、中小企業の経営者にはネガティブな認識を持たれていたが、最近では成長戦略に必須のものとして理解されるようになった。マーケティング調査のマクロミル社は、投資ファンドの傘下に入り非上場化したのち、オランダの同業大手メトリックスラボを買収・完全子会社化し、海外展開を実現させた。投資ファンドは、かつてのハゲタカタイプとは異なり、中堅・中小企業の買収投資を行い、企業とファンドが二人三脚で企業価値を高めるようになった。
M&Aを成功させるためには、自ら経営する自信がなければ買収しない。企業価値を上回る買収プレミアムはマイナスの負担であり、それ以上のシナジーを創出するシナリオを想定しておく。PMI(Post Merger Integration)で3カ月以内にやるべきことを決めてから買収する。どの企業を買うかよりも、買収した企業とのPMIを徹底することなどがポイントとなる。日本の企業は、まずは小さな企業・事業を買収することから始め、M&Aのノウハウを蓄積するといいだろう。M&Aに失敗しても、担当者を左遷することなく、経験を次のM&A成功の糧とするぐらいの気概を持って将来の成長を目指してほしい。
 講義タイムテーブル:
スライド 時間 タイトル
00: 00: 00 M&Aの成功条件
00: 08: 43 1.なぜM&Aか?(1)
00: 09: 52 1.なぜM&Aか?(2)
00: 10: 38 2.M&Aのトレンド(1)
00: 12: 28 2.M&Aのトレンド(2)
00: 14: 35 2.M&Aのトレンド(3)
00: 18: 11 2.M&Aのトレンド(4)
00: 20: 17 3.M&Aの目的・タイプ(1)
00: 23: 01 3.M&Aの目的・タイプ(2)
00: 27: 47 4.欧米企業のM&A(1)
00: 28: 39 4.欧米企業のM&A(2)
00: 29: 42 4.欧米企業のM&A(3)
00: 30: 20 5.業界・産業再編(1)
00: 32: 07 5.業界・産業再編(2)
00: 33: 16 5.業界・産業再編(3)
00: 35: 08 6.日本企業のM&A成功事例(大企業)(1)
00: 37: 10 6.日本企業のM&A成功事例(大企業)(2)
00: 40: 25 6.日本企業のM&A成功事例(大企業)(3)
00: 41: 15 6.日本企業のM&A成功事例(大企業)(4)
00: 43: 01 6.日本企業のM&A成功事例(大企業)(5)
00: 45: 32 7.日本企業のM&A成功事例(中堅・中小企業)(1)
00: 46: 48 7.日本企業のM&A成功事例(中堅・中小企業)(2)
00: 48: 49 7.日本企業のM&A成功事例(中堅・中小企業)(3)
00: 50: 12 7.日本企業のM&A成功事例(中堅・中小企業)(4)
00: 51: 18 7.日本企業のM&A成功事例(中堅・中小企業)(5)
00: 52: 27 7.日本企業のM&A成功事例(中堅・中小企業)(6)
00: 53: 21 8.日本企業のM&A失敗事例
00: 54: 54 9.PMI(1)
00: 55: 45 9.PMI(2)
00: 58: 19 まとめ(M&Aの成功条件)
講師紹介: 大前 研一(おおまえ けんいち)
経営コンサルタント
マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了後、日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニー ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を経て現職。
オーストラリアのボンド大学の評議員兼経営学部教授でもある。著書多数。

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