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BPUプロフェッショナル系 大前研一アワー > 大前研一アワー351

【保険サービスシステム特別講演】
ビジネストレンドと経営戦略


概要:
日本は少子高齢化が進み、全世代で一人暮らしの単身世帯が大勢を占めるようになった。消費行動の変化よって、大型スーパーでのまとめ買いが減り、ファミリーレストランの需要が低迷するなど、市場構造はゆっくりとだか非常に大きな変化が起きている。大学全入時代到来が分かっていながら対応してこなかった代々木ゼミナールのように、時代の変化に即応できなかた企業は今、苦境に立たされている。
本番組では、日本の構造変化を大きな事業チャンスと捉え、業績を伸ばすために事業者が採るべき方策を提案する。
日本市場では、少子高齢化に起因する構造変化がじっくりと、だが劇的に進んでいる。緩慢に進む変化を的確にキャッチし、経営戦略に取り込まなければ企業の存続は危ぶまれる。小僧寿しチェーンは、お持ち帰りのすしを安価に提供し、かつて1000億円の売り上げを誇っていたが、より鮮度のいいすしを提供するスーパーなどの出現により、現在の売り上げは100億円に減少、一般から経営戦略のアイデアを募集するほど苦しんでいる。
経済の再成長を目指したアベノミクスも、円安誘導だけは成功したものの、製造業の海外移転が進んでいたため、政府がもくろんだほど輸出は増えなかった。日本では景気が低迷した過去20年に、従業員の所得はどのセグメントでもおしなべて年間100万円ほど減少している。日本のお金持ちは、定年などで現役を退いた高齢者で、保険・貯蓄・年金の3種類の資産を保有するが、その使い道は決まっていない。老後に必要な収支計算すると、かなりの額を残して死ぬことになる。最近では、出来の悪い子孫に財産を残すよりは思い切って使ってしまう、やけっぱち消費が増加している。低収入の若年労働者層においては、地元から離れず暮らし、イオンモールの低価格商品を愛用するマイルドヤンキーが消費の主流になってきた。このような構造変化で様変わりした消費行動うまく捉え、新たなビジネスモデルを構築できれば事業拡大のチャンスも広がる。実際に、JR九州のクルーズトレイン「ななつ星」では、高額な3泊4日の旅にもかかわらず30倍超の予約が殺到する。
日本の事業者は、サムスンのイ・ゴンヒ会長や、ホンハイのテリーゴウ会長など、アジアの優れた経営者の事業姿勢を研究するべきだ。彼らは、松下幸之助など日本の戦後第1世代の経営者を師と仰いで努力してきた。皆の意見を聞き合議するサラリーマン社長では企業は生き残れない。がむしゃらに進んでいけるバイタリティーを持った異才が必要とされる時代、いかにアウトローな人材を迎え入れられるかが企業存続の鍵になるだろう。
講師紹介: 大前 研一(おおまえ けんいち)
経営コンサルタント
マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了後、日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニー ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を経て現職。
オーストラリアのボンド大学の評議員兼経営学部教授でもある。著書多数。

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