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BPUプロフェッショナル系 大前研一アワー > 大前研一アワー348

【アタッカーズ・ビジネススクール】
2014年開講式 大前研一特別講義


概要:
アタッカーズ・ビジネススクールは、1996年に開校して以来、アントレプレナーに必要なマインドやノウハウ、事業創造に役立つ実践的なプログラムを提供し続けている。社会を変革できる起業家やビジネスリーダーを養成し、現在では卒塾生が6千名を超え、780社が起業、mixi、ケンコーコム、アイスタイルなど7社が上場を果たしている。
本番組では、2014年5月・6月開講のアタッカーズ・ビジネススクール開講式で行われた「大前研一特別講義」の模様とともに、将来有望な日本型ビジネスモデル案を多数紹介する。
日本経済は少子高齢化により縮小し、企業は人口増加の激しい東南アジアなどの海外へ軸足をシフトさせている。日本経済はこのまま沈んでしまうように見えるが、本当にそうだろうか。2013年には、65歳以上の人の消費が日本全体の46%を超えた。日本の高齢者の個人金融資産は900兆円で、死亡時には平均3,500万円の貯蓄を残すといわれ、高齢者は富裕層であるとも考えられる。日本の人口動態と高齢者の消費スタイルを分析すれば、未開のジネス領域が数多く存在することに気付くだろう。日本には、誰もが見向きもしない湿地帯をディズニー・ワールドに変えて成功したウォルト・ディズニーのような事業戦略を創造できる人が圧倒的に少ない。これからの起業家は、安易にビジネスモデルを見つけようとせず、先人たちがどういう着想で事業を始めたかの事例を研究し、感性を磨くことが大切だ。例えば、二股ソケットを発明した松下電器(現パナソニック)の松下幸之助氏、社名の由来にもなったシャープペンシルを発明したシャープの早川徳次氏など、世界に冠たる家電メーカー創業者たちの思想は深く研究するに値する。
現在の日本には、集団で物事を考えて意見が一致しないと問題を解決できない「日本病」がはびこっている。バブル期ににぎわいを見せた越後湯沢のスキー場群は、個別独自に営業を続けた結果、倒産が続出している。カナダ・ウィスラーのスキー場のように、町ぐるみで一致団結し高級リゾート地として開発していけば生き残ることができるかもしれない。
日本では、高齢者向けをはじめとして事業化のチャンスはたくさんあるが、実際に立ち上がって事業化する人は少ない。起業家は、現実の人口動態、消費スタイルを観察して事業チャンスを捉えてほしい。トレンドを観察し、流行にうまく乗ったものを人より先に考え、誰よりもスピード感を持って迅速に実行に移す。これが成功の鍵だ。21世紀のサイバー社会における富のかたちを知るためにも、大前氏の著書『新・資本論』も参考にされたい。
講師紹介: 大前 研一(おおまえ けんいち)
経営コンサルタント
マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了後、日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニー ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を経て現職。
オーストラリアのボンド大学の評議員兼経営学部教授でもある。著書多数。

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