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BPUプロフェッショナル系 大前研一アワー > 大前研一アワー347

【向研会】消えゆく産業の垣根
~業種の壁を超える企業~


概要:
デジタルテクノロジーの進化などによりビジネスモデルが激変し、異業種に参入する企業が増加、これまで隆盛を誇っていた産業の垣根が消えつつある。事業戦略の前提となる顧客・競合・自社(3C)の定義も従来のままでは対応できない。Google、Amazonなどのように、産業・業種の枠にとらわれることなく自らの事業を柔軟に再定義しなければ、企業の成長は望めない。
本番組では、激変する環境下で企業変革を成功させ成長を続ける企業を検証、既存企業が生き残るための新たな戦略フレームワークを提示する。
テクノロジーの進化、M&A・アウトソーシングの激化、ビジネスモデルの多様化、法規制の緩和などにより、これまで存在した産業間の垣根が消えつつある。各分野でNo.1の企業は、異業種の企業を買収するなどして新たな分野へ進出、さらなる成長を加速させている。産業の垣根を越えた事業で成功している企業は、産業・業種の枠にとらわれず、自らの事業を柔軟に定義している。例えば、検索エンジン大手のGoogleは、世界中の情報に誰もが簡単にアクセスでき利用できる社会を目指し、自動運転や人工衛星などの分野にまで手を広げている。
住宅の設備機器を遠隔制御する「スマート住宅」分野では、他業界のGoogleやマイクロソフト、アップルが参入することで普及に弾みがつくと期待されている。米スクエア社が提供する低価格モバイルPOSを用いた決済サービスは、中小小売店を中心に導入する事例が増えており、将来的には既存POSシステムの市場を侵食する可能性が高い。
エスタブリッシュメント(既存企業)は、インターネット黎明期のエバンジェリストが唱えていた「ユビキタス」と「FRICTION FREE」の方向に近づいていることが分かっていながら、その変化に対応できていない。既存事業者は、激変する環境下で、従来の戦略フレームワークが機能しなくなっていることを理解する必要がある。自己否定をし自社を再定義して成長する、エスタブリッシュ企業の事例から学ぶことは多い。例えばGEは、家電などの不採算部門を整理・縮小し、医療診断機器や、航空機エンジンに事業の中心を変更、金融等の新事業にも参入している。br>富士フイルムは、コア事業だった写真フィルムの大幅縮小という本業消失の危機に直面し、液晶用フィルムに代表される高機能性材料事業、メディカル・ライフサイエンス事業など6分野を新たな成長の軸に据えた。既存の事業者は、自社の事業構造を変え、顧客を再定義し、最新テクノロジーを取り入れたビジネスモデルで収益を確保し、常に新陳代謝を繰り返しながら成長を目指していただきたい。
 講義タイムテーブル:
スライド 時間 タイトル
00: 00: 00 消えゆく産業の垣根 ~業種の壁を超える企業~
00: 15: 21 1.なぜ産業の垣根が消えたのか?(1)
00: 19: 20 1.なぜ産業の垣根が消えたのか?(2)
00: 24: 01 1.なぜ産業の垣根が消えたのか?(3)
00: 26: 09 1.なぜ産業の垣根が消えたのか?(4)
00: 33: 29 2.新旧対立
00: 34: 20 2.新旧対立(通信キャリアvsメッセージングアプリ)
00: 37: 11 2.新旧対立(IT企業vs自動車メーカー)
00: 40: 48 2.新旧対立(テスラモーターズvs自動車メーカー)
00: 41: 57 2.新旧対立(スマート住宅)
00: 43: 48 2.新旧対立(専用POS vs モバイルPOS)
00: 45: 03 2.新旧対立(学校 vs IT企業等)
00: 46: 19 2.新旧対立(ビジネスモデル)
00: 47: 46 2.新旧対立(ダウンロードvs定額サービス)
00: 48: 38 2.新旧対立(企業 vs 個人)
00: 49: 44 2.新旧対立(ホテルvs個人の空き部屋)
00: 50: 36 2.新旧対立(タクシー会社 vs 配車アプリ)
00: 51: 22 3.なぜエスタブリッシュメントは脆弱なのか?
00: 51: 33 4.3Cの定義が変わった(1)
00: 53: 13 4.3Cの定義が変わった(2)
00: 53: 35 4.3Cの定義が変わった(3)
00: 54: 17 4.3Cの定義が変わった(4)
00: 54: 50 4.3Cの定義が変わった(5)
00: 55: 37 4.3Cの定義が変わった(6)
00: 56: 27 4.3Cの定義が変わった(7)
00: 57: 06 4.3Cの定義が変わった(8)
00: 57: 46 4.3Cの定義が変わった(9)
00: 57: 51 4.企業は今後どうするべきか?(1)
00: 58: 28 4.企業は今後どうするべきか?(2)
00: 59: 10 4.企業は今後どうするべきか?(3)
00: 59: 17 4.企業は今後どうするべきか?(5)
講師紹介: 大前 研一(おおまえ けんいち)
経営コンサルタント
マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了後、日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニー ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を経て現職。
オーストラリアのボンド大学の評議員兼経営学部教授でもある。著書多数。

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