ビジネス・ブレークスルーHOMEへ | 会社概要 | BBTサービス一覧 | サイトマップ | BBTサイトについて | お問い合わせ一覧 |

ログイン
最後のフロンティア!アフリカビジネスに挑め > 最後のフロンティア! アフリカビジネスに挑め 01

概要/アフリカで活躍する日本企業と日本人


概要:
1960年は「アフリカの年」と言われるほどアフリカ大陸で独立国が集中した。50年余を経た現在、今度は世界からビジネス対象として注目される中、中国の進出が著しい。資源の確保を目的とする中国が、なぜアフリカ諸国に受け入れられたのか。国の経済発展に道筋を開いたからだ。日本は20年前からアフリカ諸国と対話を持っていたにもかかわらず出遅れ感は否めない。
1回目は、講師の株式会社パンアジア・パートナーズ代表パートナー椿進氏がアフリカの現状を概観し、経緯を振り返りながら日本の今後の商機を探っていく。
椿氏は、アフリカの先進的都市の例としてケニアの首都ナイロビを挙げた。1人当たりGDPは約3千ドル。日本で言えば1972年、万国博覧会前後の水準だ。経済状況によって、当然都市の発展も国によって異なる。
現在アフリカ大陸にあるのは54カ国。多数の民族を抱え、宗教など旧植民地時代の影響も少なくない。全人口約10億人の平均年齢は20歳代以下と若く、今後増え続けると見られる。2100年には35億人に達し、世界人口を100億人に押し上げるだろう。この人口パワーは将来の消費市場として無視できない。2000年初頭、外国留学等で世界の知見に触れたアフリカ諸国指導層の2世・3世が祖国へ相次いで戻り始めた。折しも経済成長を遂げ膨大な中間層出現を目前にする中国が資源豊かなアフリカに近寄っていくのは必然のタイミングであろうか。
中国はビジネス投資に膨大な予算をつぎ込み、多くの中国人人材を現地に送り込んだ。資源を確保し、本国へ輸出するために道路などのインフラ投資も積極的だ。結果、中国がアフリカ諸国の経済成長を先導したことは確かである。生活水準からすると驚異的な携帯電話の高普及率にも中国は一役買う。金融機関が未整備の中、携帯電話を送金手段として使える利便性が人気の的だ。問題は、1993年からTICAD(アフリカ開発会議)を5年に1度開催し、地道にアフリカ諸国とのコミュニケーションを重ねてきた日本はどのような戦略を進めればよいかである。政情不安で撤退が相次いだ時期も確かにあったが、日本企業はアフリカへ、かなり進出している。アフリカ最大シェアを持つ企業を買収した例も数社あることは特筆すべきであろう。日本ではあまり聞かれない敵対的買収までしている企業もある。個人で起業してアフリカビジネスに情熱を傾けている人もいる。日本はTICADⅤで中国に匹敵する金額投資をアフリカ諸国に提示した。自動車をはじめ日本への厚い信頼感に応えられる領域は多い。
本番組ではゲストに、アフリカ商戦現場で苦労された方々も招く。参考にされたい。
 講義タイムテーブル:
スライド 時間 タイトル
00: 00: 00 概要/アフリカで活躍する日本企業と日本人
00: 01: 48 Q1.ここはどの都市でしょう?(1)
00: 01: 56 Q1.ここはどの都市でしょう?(2)
00: 02: 06 Q1.ここはどの都市でしょう?(3)
00: 02: 18 Q1.ここはどの都市でしょう?(4)
00: 02: 33 Q1.ここはどの都市でしょう?(5)
00: 02: 57 Q2.ここはどの都市でしょう?(1)
00: 03: 09 Q2.ここはどの都市でしょう?(2)
00: 03: 13 Q2.ここはどの都市でしょう?(3)
00: 03: 28 Q2.ここはどの都市でしょう?(4)
00: 03: 31 Q2.ここはどの都市でしょう?(5)
00: 04: 12 Q3.どこの国でしょうか?(1)
00: 04: 28 Q3.どこの国でしょうか?(2)
00: 04: 48 【再掲】Q3.どこの国でしょうか?(1)
00: 04: 58 【再掲】Q3.どこの国でしょうか?(2)
00: 05: 16 Q3.どこの国でしょうか?(3)
00: 05: 25 Q3.どこの国でしょうか?:アフリカ最大級のバザール
00: 05: 35 Q3.どこの国でしょうか?(4)
00: 05: 53 Q3.どこの国でしょうか?(5)
00: 06: 06 Q3.どこの国でしょうか?(6)
00: 06: 16 Q3.どこの国でしょうか?(7)
00: 07: 09 Q4.どこの国でしょうか?(1)
00: 07: 14 Q4.どこの国でしょうか?(2)
00: 07: 22 Q4.どこの国でしょうか?(3)
00: 07: 27 Q4.どこの国でしょうか?(4)
00: 07: 34 Q4.どこの国でしょうか?(5)
00: 07: 38 Q4.どこの国でしょうか?(6)
00: 08: 23 日本・新興国 「時代換算マップ」
00: 11: 34 資本主義最後の成長エリア アフリカ
00: 17: 10 中期的には中国、インドを超える大陸になると予測されている
00: 18: 20 アフリカは最後の成長地域: 2050年に22億人、2100年に35億人
00: 19: 13 2030年には4か国が1億人を超え、ナイジェリアは2.5億人になると予測されている
00: 20: 35 “飛び越し市場”
00: 23: 26 アフリカの物価は意外と高い
00: 24: 21 サブサハラでも高度成長経済が始まりつつある ケニア(1)
00: 24: 56 サブサハラでも高度成長経済が始まりつつある ケニア(2)
00: 25: 27 多くの経済発展プロジェクトが進行中 ケニアの例
00: 25: 54 ナイロビのおもなショッピングモールの概要
00: 26: 36 アフリカでは大半の国*で貸出金利が10%を超えている (平均15%)
00: 27: 49 6兆円近いインフラ投資が行われ、中国が4兆円規模を獲得
00: 31: 28 TICADVにおいて、官民共同で最大3.2兆円もの 資金が今後5年間でアフリカに投じられることがコミットされた
00: 34: 47 多くの日本企業の進出を始めている
00: 36: 04 味の素は、ナイジェリアに営業拠点33か所、営業要員490名を配置
00: 37: 52 2010年10月、NTTグループは約21億ポンド(発表時の2860億円)でディメンジョンデータ社(南ア)を買収
00: 38: 17 2011年4月関西ペイントは、敵対的買収でアフリカ最大のペンキ会社を買収
00: 39: 54 2013年、豊田通商は約2,300億円でアフリカ最大の商社CFAOを買収
00: 40: 49 カネカは、ナイジェリアでヘアエクステンションの大規模工場を保有
00: 41: 58 ヤマハは60年代からアフリカに進出
00: 42: 23 漁法、加工方法まで「絵解き」で指導
00: 43: 11 住友化学はオリセットネットRという蚊帳の大規模工場をタンザニアの所有
00: 44: 22 35年かけてケニア最大の食品会社/ケニアナッツカンパ二ーを実現
00: 45: 57 アフリカ全体で約9千人の日本人が在留
00: 46: 31 ナイロビ: 故郷 (Furusato Japanese Restaurant)
00: 47: 20 ナイロビ: 御園 (Misono Japanese Restaurant)
00: 47: 53 ナイロビ: 大波 (Onami Kitchen Bar)
00: 48: 13 ラゴスの日本レストラン
00: 49: 27 アフリカについて (語りつくせないが・・)
00: 55: 37 「アフリカで活躍する日本人」 : ゲスト予定 計4回予定
講師紹介: 椿 進(つばきすすむ)
株式会社Asia Africa Investments and Consulting(AAIC Japan)代表取締役・代表パートナー
(株)ボストン・コンサルティンググループ(BCG)、パートナー・マネージングダイレクターとして、ハイテク、情報通信、インターネット、メディア・コン テンツ分野において、事業戦略、M&A戦略、新事業立ち上げ、グローバリゼーション等のプロジェクトを実施。95年-96年にはサンフランシスコ オフィス勤務。大手通信会社、大手携帯電話会社、大手電機メーカー、大手ハイテク部材企業、大手ゲーム会社、大手テレビ局、IT・ネット企業、消費財企業 などのコンサルティングを15年にわたって経験。 2006年に(株)インデックスホールディングスの代表取締役に就任。(株)タカラトミー、(株)竜の子プロダクション、(株)アトラスなどの社外取締役を歴任。

『椿 進』をamazon.co.jpで検索
  アシスタント:大里 希世

Copyright(c)