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メガトレンドを読み解く > メガトレンドを読み解く 01

環境と資源


概要:
近年、日本企業が発表する経営計画は、前年対比など、「身の丈」の成長プランを束ねただけの近視眼的なものが多い。グローバル企業が野心的な成長戦略を立てるように、日本企業は、もっと高いレベルの成長を目指す必要がある。本番組では、国際コンサルティング会社として世界のトップ企業を援助する、ブーズ・アンド・カンパニーの岸本ディレクターを講師に、メガトレンド情報を読み解き、30年後の世界を見据え、日本企業がどのような観点から成長を考えるべきかのヒントを提供する。
新興国の経済成長は目覚ましく、2040年の実質GDPは、米国は不動だが、中国、インドがトップ3を占めるなど、世界の経済力はより分散され各国経済が肩を並べる状態になると予測される。30年後の世界で日本企業がビジネスを成功させるためには、環境と資源、社会と文化、人口構造と富の分野で、世界レベルのメガトレンドに対処する必要がある。
地球温暖化が危惧される中、環境を保護し、温室効果ガスなどの対応が重要だと世界中が認識した。2040年時点では、気候変動はまだ決定的な段階には到達しないと想定されているが、それを防ごうとする取り組みや、それを見越した取り組みが活発化していくだろう。
2025年までに18億人が水不足の地域で生活することになり、潅漑農業による食料生産が不可能な地域が増加すると考えられる。水関連の事業機会は、グローバルレベルでメガ・ビジネスになりつつある。世界をリードする水道2大メジャーのヴェオリア、スエズは、プラントの設計から水道事業運営までを一貫して行える強みがある。水処理濾過膜を開発する東レ、日東電工など、日本メーカーも海外展開を行える素地は十分に持っている。
2040年時点では、資源欠乏の可能性は低いと想定されるが、資源ナショナリズムが激化し、資源消費国には自給度を高める努力が求められる。将来は採掘コストの上昇が見込まれるシェールガスなど、非在来型エネルギーを低コストで提供できる技術革新。公害問題が解決できる石炭の低炭素化技術。太陽光発電など再生可能エネルギーの高効率生産手法。ハイブリッド・燃料電池車など自動車用エネルギーの高効率利用法など、資源関連の課題に結びついたビジネスチャンスは数多く存在する。
事業者は、自社が保有する技術がどの分野のグローバルトレンドに対処可能で、どの方向に照準を定めて技術開発を進めるのが妥当かを決定する必要がある。日本企業は、30年後の環境変化を見据えた長期成長戦略を策定し、大きく飛躍して末永く生き残ってほしい。
 講義タイムテーブル:
スライド 時間 タイトル
00: 00: 00 環境と資源
00: 01: 04 日本企業は、もっと高いレベルの成長を目指すべきではないか
00: 03: 26 大きな前提:世界の経済力はより分散されていく
00: 06: 59 グローバル・メガトレンドの10の要素
00: 14: 06 本番組の全体構成
00: 14: 50 1.環境保護主義
00: 15: 47 気候帯シフトによる変化
00: 17: 03 2040年における地球温暖化の影響は限定的
00: 19: 24 森林面積は、中南米・アフリカで減少してきている
00: 19: 57 環境問題を見こした争いが予見される例:水資源
00: 21: 34 水関連の事業機会は、グローバルにみて、メガ・ビジネスになりつつある
00: 23: 38 2.資源をめぐる戦い
00: 27: 16 世界のエネルギー需要は33%増加するが、依然として化石燃料が中心
00: 28: 24 今後のエネルギーの新たな主役は、非在来型の化石燃料
00: 34: 07 在来型石油を代替するエネルギーは、多量に存在する
00: 36: 03 シェールガスの埋蔵量は中国が最大だが、生産量では米国が最大
00: 37: 41 シェールガスは米国に広く分布している
00: 38: 11 シェールガスは、多数の「短命」なガス井から産出される
00: 40: 22 シェールガス関連の事業機会は、各段階ごとに多様に存在する
00: 45: 36 米国でシェールガスを利用した安価なエチレンが生産されることで日本国内の…
00: 47: 58 再生可能エネルギーは、コストダウンすると見込まれてはいるものの…
00: 50: 18 むしろ、石炭発電の高効率化技術の方が、コストの観点からは有望
00: 54: 15 自家発電・分散発電という用途も、今後さらに伸びる可能性がある
00: 56: 36 新興国にはエネルギー効率の低い国が多く、「省エネ」技術を普及させることが求められる
00: 58: 08 環境と資源:日本企業にとっての成長機会とは?
講師紹介: 岸本 義之(きしもと よしゆき)
PwCコンサルティング合同会社 ストラテジーコンサルティング シニア・エグゼクティブ・アドバイザー
東京大学経済学部卒業、ノースウェスタン大学MBA、慶応義塾大学大学院経営管理研究科博士課程修了、博士(経営学)。15年以上にわたり、銀行・証券・保険・ノンバンクなどの金融機関に対し、全社戦略、営業マーケティング戦略、リスク管理、グローバル戦略、組織改革などのプロジェクトを行ってきた。
マッキンゼー・アンド・カンパニー(マネジャー)を経て、現職。

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  アシスタント:加藤 有明

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