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BPUプロフェッショナル系 Information Technology > ITライブ198:本間 充

朝日新聞:未来メディアへの期待
ゲスト:西村陽一氏(朝日新聞社 デジタル・国際担当取締役/ザ・ハフィントン・ポスト・ジャパン 代表取締役)


概要:
インターネットが民間に普及し始めて約20年。新聞は紙媒体だけでなく、インターネットを通じて、パソコン、スマートフォン、タブレットなどでも読める時代になった。これからの新聞は情報通信技術と連携しながら、読者と密接な関係を築き上げることが不可欠になるだろう。
今回は、日本でいち早く新聞のインターネット展開に取り組んだ朝日新聞社の、取締役、デジタル・国際担当兼デジタル本部長の西村陽一氏をゲストに迎え、デジタル版新聞の特徴や編集者の姿勢、収入構造の変化、今後の展望などを伺う。
朝日新聞デジタルの利用者は、有料・無料会員を合わせて120万人に上り、さらに増え続けている。デジタル版は、ニュースを文字情報で掲載するだけでなく、新聞紙面のレイアウトや東京・名古屋・大阪・九州など各地方版の閲覧、過去記事の検索、好きな記事の保存など、多彩な機能が備わる。動画配信や読者参加型調査などデジタル独自のコンテンツも多数展開し、紙媒体にはないリッチな情報や体験をユーザーに与えているのが特徴だ。
さらに朝日新聞は米国最大級のニュースサイトであるハフィントン・ポストとの合弁会社を2013年5月に立ち上げ、100名を超える著名人の寄稿を掲載、読者がさまざまな意見を交わせる議論の場を提供するなど、良質な言論空間の創造を目指している。
デジタル版の登場によって、編集者や記者の活動も大きく変わった。ニュース記事と動画、データベース、グラフィックス、アーカイブなどを組み合わせたコンテンツは、言わばマルチメディア作品であり、編集者は知識や技能、センスを総動員するプロデューサー的役割を担う。記者はTwitterなどのソーシャルメディアでリアルタイムに情報を発信、取材活動を見せることで、さらなる情報が寄せられ、読者と双方向の結び付きを生み出している。新しい技術を積極的に活用することで、より現実に迫った報道活動ができるだろう。
米国の新聞業界は、大手紙のほとんどが課金制のデジタルコンテンツを提供している。紙面の広告収入の落ち込みに歯止めが掛からないため、経営基盤をデジタルへと移しつつあるようだ。日本の新聞業界でも広告収入から課金収入へのシフトが始まっている。朝日新聞も、紙とデジタルをセットにした豊かな情報体験をユーザーに提示することで、紙の後退を防ぎながら有料デジタル会員を増やす考えだ。これからのデジタルビジネスは、新しいメディア、市場、ユーザー、技術を積極的に取り入れることが必須である。保守的な新聞社構造を脱皮し、新時代のデジタルジャーナリズムをつくっていきたいと西村氏は語る。
 講義タイムテーブル:
スライド 時間 タイトル
00: 00: 00 朝日新聞 未来メディアへの期待
00: 03: 03 西村陽一 プロフィール
00: 05: 50 1.朝日新聞デジタルについて(1)
00: 06: 07 1.朝日新聞デジタルについて(2)
00: 07: 04 1.朝日新聞デジタルについて(3)
00: 07: 36 1.朝日新聞デジタルについて(4)
00: 08: 26 1.朝日新聞デジタルについて(5)
00: 08: 58 1.朝日新聞デジタルについて(6)
00: 10: 27 1.朝日新聞デジタルについて(7)
00: 11: 52 1.朝日新聞デジタルについて(8)
00: 14: 28 2.定着したコンテンツ課金(1)
00: 15: 51 2.定着したコンテンツ課金(2)
00: 17: 45 2.定着したコンテンツ課金(3)
00: 18: 49 2.定着したコンテンツ課金(4)
00: 20: 10 2.定着したコンテンツ課金(5)
00: 21: 12 2.定着したコンテンツ課金(6)
00: 25: 04 3.ザ・ハフィントン・ポスト(1)
00: 25: 43 3.ザ・ハフィントン・ポスト(2)
00: 29: 21 4.中国で考えたこと(1)
00: 29: 40 4.中国で考えたこと(2)
00: 31: 23 4.中国で考えたこと(3)
00: 32: 49 4.中国で考えたこと(4)
00: 34: 59 4.中国で考えたこと(5)
00: 36: 36 4.中国で考えたこと(6)
00: 39: 54 5.デジタル報道の可能性(1)
00: 48: 36 5.デジタル報道の可能性(2)
00: 53: 38 6.新聞広告のデジタル化とその可能性
講師紹介: 本間 充(ホンマ ミツル)
アビームコンサルティング株式会社 ディレクター

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  アシスタント:安田 真理

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