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BPUプロフェッショナル系 大前研一アワー > 大前研一アワー325

【向研会】シェール革命で米国経済は復活するのか?


概要:
米国で採掘技術が確立されて以降、従来は採取できなかったシェールガス・オイルなど非在来型資源の大量産出が可能になり、化石燃料の可採埋蔵年数が大幅に拡大した。このシェール革命は、世界規模でガス・オイルの価格低下、産出地分布の変化を引き起こし、経済、産業構造、国政情勢・地政学的パワーバランスなどに大きな影響を及ぼしている。
本番組では、シェール革命が世界経済に与えるインパクトを多面的に検証し、米国経済の今後を占うとともに、日本政府・企業が取るべき方策を提案する。
シェール革命により、天然ガスが45.7年から100年以上に、石油が63年から250年以上に、それぞれ可採年数が延びた。シェールガス・オイルの埋蔵量は、中国、米国、アルゼンチンの順に多いが、中国では埋蔵地域が分散するため、ガス田開発・生産は進まない。米国は、非在来型天然ガスや石油の生産量が大幅に増加し、将来的にはガス輸出国へ転じ、2020年にはサウジアラビアを抜いて世界最大の産油国になると予想されている。
米国貿易赤字の多くを原油輸入が占めているが、シェール革命によってエネルギー輸入が減少し、貿易収支が改善するのは確実だ。シェールガスが採掘される州には企業が集まり、失業率はノースダコタ州が3.2%、ネブラスカ州が3.7%と他州に比べ低く推移。増加傾向にあった全米失業率も2013年2月の段階で7.7%に改善、さらに雇用率は高まるだろう。エネルギー多消費型産業に大きなプラス効果が働くため、ダウ・ケミカル社が40億ドルを投じる新プラントの建設を計画する。米鉄鋼大手のヌーコアは新規高炉を建設、天然ガスを直接利用する「直接還元鉄」をルイジアナ州で生産するなど、米国内での投資・生産拡大を加速させている。自動車産業では、燃料価格低下により天然ガス自動車への注目が集まり、GM、クライスラーなどは、天然ガスハイブリッド車の開発を加速させている。
シェールガス・オイルの採掘に不可欠な水圧破砕技術は、地震発生頻度が増加したり、掘削用化学物質が地下水を汚染するなど、環境リスクが指摘されるが、シェール革命によって米国経済は確実に復活すると予想される。日本はシェール革命をうまく取り込み、国内エネルギーコストの低減、日本企業の事業機会へと結び付けることが肝要だ。世界にシェール資源の有望な地域が多数存在しており、掘削機、油井管の製造、世界トップクラスのプラント建設技術を持つエンジニアリング会社など、官民を挙げてシェール開発をサポートし推進する役割を担えれば、日本経済も成長に転じる一つの契機になるだろう。
 講義タイムテーブル:
スライド 時間 タイトル
00: 00: 00 シェール革命で米国経済は復活するのか?
00: 10: 22 1.シェール革命とは(1)
00: 12: 41 1.シェール革命とは(2)
00: 14: 54 1.シェール革命とは(3)
00: 16: 08 1.シェール革命とは(4)
00: 20: 04 1.シェール革命とは(5)
00: 20: 51 1.シェール革命とは(6)
00: 21: 36 1.シェール革命とは(7)
00: 23: 29 1.シェール革命とは(8)
00: 25: 57 1.シェール革命とは(9)
00: 26: 59 1.シェール革命とは(10)
00: 27: 35 2.米国経済への影響(1)
00: 28: 34 2.米国経済への影響(2)
00: 31: 08 2.米国経済への影響(3)
00: 31: 56 3.産業への影響(米国内)(1)
00: 33: 06 3.産業への影響(米国内)(2)
00: 33: 54 3.産業への影響
00: 34: 59 3.産業への影響(米国内)(3)
00: 36: 11 3.産業への影響(米国内)(4)
00: 37: 49 3.産業への影響(石油メジャー)(1)
00: 38: 54 3.産業への影響(石油メジャー)(2)
00: 40: 00 3.産業への影響(石油メジャー)(3)
00: 43: 12 3.産業への影響(自動車)
00: 44: 34 3.産業への影響(マイナスの影響)
00: 45: 51 4.世界への影響(世界各国)
00: 47: 00 4.世界への影響(エネルギー地図)
00: 47: 59 4.世界への影響(ロシア)(1)
00: 50: 04 4.世界への影響(ロシア)(2)
00: 51: 58 4.世界への影響(中東・地政学)(1)
00: 52: 29 4.世界への影響(中東・地政学)(2)
00: 53: 48 4.世界への影響(中東・地政学)(3)
00: 54: 38 5.環境への影響(1)
00: 55: 46 5.環境への影響(2)
00: 56: 22 6.米国経済は復活するか?
00: 56: 48 7.日本はどうするべきか(1)
00: 57: 29 7.日本はどうするべきか(2)
00: 57: 50 7.日本はどうするべきか(3)
00: 58: 55 7.日本はどうするべきか(4)
講師紹介: 大前 研一(おおまえ けんいち)
経営コンサルタント
マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了後、日立製作所、マッキンゼー・アンド・カンパニー ディレクター、日本支社長、アジア太平洋地区会長を経て現職。
オーストラリアのボンド大学の評議員兼経営学部教授でもある。著書多数。

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