ビジネス・ブレークスルーHOMEへ | 会社概要 | BBTサービス一覧 | サイトマップ | BBTサイトについて | お問い合わせ一覧 |

ログイン
為替相場が企業経営に与える影響 > 為替相場が企業経営に与える影響 01

為替相場の決定要因


概要:
国内での事業機会が減り、海外に進出する企業が増えている一方、為替リスクについて詳細に検討している企業は少ない。本番組では、為替・金融市場で30年以上のキャリアを持ち、名アナリストとして知られる藤田氏を講師に迎え、為替・金利リスクがビジネスに与える影響および対応策について考察する。
第1回は為替相場の歴史や決定要因、政府による介入の仕組みなど、為替の基本的な知識と理論を解説。為替はさまざまな要因が絡み合い、理屈どおりに動かないことも多いので、常識を疑うことも重要であるという。
SkyPerfecTV 757Ch 放送日

終了 2018年10月04日 (Thu) 18:00
終了 2018年10月02日 (Tue) 03:00
終了 2018年09月29日 (Sat) 13:00
終了 2018年04月19日 (Thu) 18:00
終了 2018年04月17日 (Tue) 03:00
終了 2018年04月14日 (Sat) 13:00
終了 2017年11月23日 (Thu) 18:00
終了 2017年11月21日 (Tue) 03:00
終了 2017年11月18日 (Sat) 13:00
終了 2017年06月29日 (Thu) 18:00
終了 2017年06月27日 (Tue) 03:00
終了 2017年06月24日 (Sat) 13:00
終了 2017年01月12日 (Thu) 18:00
終了 2017年01月10日 (Tue) 03:00
終了 2017年01月07日 (Sat) 13:00
終了 2016年09月08日 (Thu) 18:00
終了 2016年09月06日 (Tue) 03:00
終了 2016年09月03日 (Sat) 13:00
終了 2013年09月12日 (Thu) 01:00
終了 2013年08月15日 (Thu) 02:00
終了 2013年08月05日 (Mon) 11:00
終了 2013年08月03日 (Sat) 22:00
終了 2013年07月30日 (Tue) 20:00
終了 2013年07月03日 (Wed) 12:00
終了 2013年07月01日 (Mon) 23:00
終了 2013年06月27日 (Thu) 21:00
終了 2013年06月04日 (Tue) 11:00
終了 2013年06月02日 (Sun) 22:00
終了 2013年05月29日 (Wed) 20:00
終了 2013年04月29日 (Mon) 11:00
終了 2013年04月27日 (Sat) 22:00
終了 2013年04月23日 (Tue) 20:00
終了 2013年04月01日 (Mon) 11:00
終了 2013年03月30日 (Sat) 22:00
終了 2013年03月26日 (Tue) 20:00
初回 2013年03月26日 (Tue) 20:00

講義資料 (283Kbyte) (要パスワード)



円が誕生した1871年の為替相場は1ドル1円であり、太平洋戦争の1941年には1ドル4円に下落、戦後1949年に金1オンス=35ドル=12600円の金ドル本位制が導入され、1ドル360円の固定相場となった。
世界の経済成長は安定したが、米国の貿易赤字が拡大したため1971年に米大統領ニクソンが金ドル本位制を停止し、変動相場制に突入。1970年代の石油ショックで原油価格が高騰し、1985年にドル安へ誘導するプラザ合意が結ばれたため、1ドル250円だった相場が1987年には120円と急激な円高が起こった。円高不況対策として日銀が金利を下げたことで、バブル景気が生まれたといわれる。バブル崩壊後、1992年に日本の貿易黒字が史上最高を記録し、1995年には1ドル80円を突破。2007年に米国で住宅バブルが崩壊し、2008年のリーマンショックを経て、2011年には1ドル75円台まで上昇。一連の大幅な円高は、戦後の日本が先進国になる過程において輸出競争力が増し、貿易黒字が増大したためであるが、2011年に東日本大震災の影響でエネルギー輸入が増えて貿易赤字へ転落したにもかかわらず、依然として円高傾向は続いている。

為替相場の主要な決定要因は、貿易・所得・サービスなどの「経常収支」、円を増やす「金融政策」や高金利国にお金が流れる「内外金利差」、物価上昇率が低い国の通貨が強くなる「購買力平価」、不安定な国の通貨は弱くなる「政治・安全保障」などが挙げられる。近年、世界の為替取引が急拡大かつ多様化し、取引の主体が貿易などの経常収支から、外貨投資などの資本収支へ移行していることは重要なポイントだ。政府は通常、円高抑制のために円売りドル買い介入を行うが、その効果は一時的であるため、円ドル相場は1971年360円から2011年75円まで上昇してきた。一般的には、経済成長率が高い国、金利が高い国、経常黒字が大きい国、資源国などの通貨が強くなるが、時代とともに相場の決定要因が変化するので例外も多い。新興国や実施期間が短いユーロなどの研究も今後の課題である。

 講義タイムテーブル:
スライド 時間 タイトル
00: 00: 00 為替相場の決定要因
00: 00: 44 講師プロフィール
00: 01: 44 為替相場が企業経営に与える影響
00: 03: 26 為替相場の重要性
00: 07: 32 円高の歴史(1)
00: 09: 33 円高の歴史(2)
00: 15: 12 為替相場の決定要因は変化する
00: 19: 56 為替相場の主要な決定要因
00: 29: 43 資本取引の拡大
00: 33: 18 為替介入とは
00: 36: 19 為替介入の効果は限定的
00: 38: 01 常識を疑うことの重要性
00: 40: 52 国力と為替相場は相関しない
00: 44: 01 過去40年間で4.8倍の円高ドル安
00: 47: 12 低成長・低金利国は通貨が強い
00: 48: 51 日本の経常黒字は減少
00: 52: 07 購買力平価説
00: 54: 16 時代が変わった
00: 55: 48 本日のまとめ
講師紹介: 藤田 勉(ふじた つとむ)
一橋大学大学院国際企業戦略研究科特任教授/一橋大学大学院フィンテック研究フォーラム代表/シティグループ証券株式会社顧問/シティ資本市場研究所理事長
一橋大学大学院博士課程修了,経営法博士.慶應義塾大学グローバルセキュリティ研究所客員研究員.慶應義塾大学「グローバル金融市場論」講師.内閣官房経済部市場動向研究会委員,経済産業省企業価値研究会委員,環境省環境金融行動原則起草委員会委員

『藤田 勉』をamazon.co.jpで検索
  アシスタント:加藤 有明

Copyright(c)