企業が採用した新卒社員の平均3割以上は、3年以内に“つぶれる”というデータがある。
またつぶれずに残った人材も白紙の状態に戻して懇切丁寧な指導、育成をしないとまともに育たないと言われている。
学校における優秀な学生が社会に出て仕事ができるかと言えばそうとは限らない。
今、企業が求める人材と学校の教育には明らかなギャップがある。
一般の学生は大学までに基礎的な知識習得の他にルールや強調性の強制、反発心の抑制、
目標に疑問を感じずに邁進する力、就職ノウハウなどを習得してくる。
その過程で社会に対してあきらめ感を持ち、批判精神をなくしてきてしまい、
既存のルールには従順に従うが自分でルールを新たに作り上げようとする力を持たない人材になってしまう。
本来、学生が社会に出るまでに身につける課題とは、
（１）幅広い好奇心、
（２）複雑なことにも取り組む思考力、
（３）自分が何をすべきかを明確にするアイデンティティ、
（４）社会に参加し成果を出すまで行動するためのコンピテンシーである。
もちろん習得すべき基礎的な知識を均質に教育する学校教育のメリットを否定するものではないが
学校側の物理的、人材的な制約もあり批判するだけでは解決できない問題である。
そこで企業も積極的に学校教育に参加するという姿勢が求められる。
企業が関与することで学生たちに社会や企業とつながっている実感や働くことの面白さ、成果を出すことの実践的理解、
将来のキャリアイメージ、勉強することの意味を伝えられるはずである。
企業にとっても中長期の人材育成や採用、マーケティング、社員の動機付け、地域貢献、企業の存在意義の再定義が行えるというメリットがある。
そのような形で児童・学生、学校、企業すべてにおいてメリットが出るような取り組みをそろそろ始めるべきである。
