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> 大前研一スペシャル04

【マハティール氏対談】
ゲスト:マハティール・ビン・モハマッド氏(マレーシア首相)
<2ヶ国語>


概要:
※1998年10月25日放送の番組を再編集・リニューアルしてお送りします。

1998年10月16日、マレーシアのマハティール首相が、BBTスタジオを訪問しました。今回は、同氏と大前研一の対談の模様をお送りします。

ジョージ・ソロス氏に代表される投機家達に対抗してきた思想背景。直面しているアジア金融危機の対応策などについて伺いました。

>> MSC(Multimedia Super Corridor)
http://www.mdc.com.my

●行き過ぎたヘッジファンド

これまで国際的な金融危機が問われる時、投機家に対する批判、IMFに対する批判はあっても、為替トレーダーに対する批判はほとんどありませんでした。しかし、為替トレーダーのやっていることはゼロサムゲームですらありません。むしろマイナスがより大きいゲームであり、実際のところ、彼らの儲け以上に残していった被害の方が大きいのです。それは、財の破壊とも言えます。我々はそれで大きな損害を受けました。

しかし、投機する側にとっては自分達には被害は及ばないと考えていたようですが、マーケットが崩壊すればそういう訳にはいきません。我々がヘッジファンドへの対抗策を打ち出すのは当然の成り行きです。それは、メキシコ、ラテンアメリカ、ロシアがそうであったように、システム自体が変わらなければ何度でも被害に遭うからです。

発展途上国は、投機家たちによる鞘取り引きの対象になっています。そうして、一部の国々は、為替ベース、投機ベースの経済により、その成長率が30%にも膨らむのです。今のアメリカや80年代の日本がいい例です。このままだと、発展途上国にチャンスがありません。国際貿易のために為替は必要ですが、通貨そのものを売買する行為は国際貿易に必要なことではないと考えます。

為替トレーディングをすると、ヘッジが必要となり、ヘッジファンドが必要となります。ヘッジファンドが通常の為替の動きで満足しなくなると、通貨を下落あるいは上昇させて自ら利益を生み出そうとしだします。それがまさにあちこちの経済に被害を与えており、取り除かねばならない部分だと考えます。

 

●国際金融の新しいルール

解決策として、例えば為替トレーディングを一切廃止して、通貨の交換だけを行うという方法もあります。ヘッジのために為替トレーディングが必要だとすると、規制が必要です。 紳士のスポーツであるゴルフに紳士的なルールがあるように、国際金融にもルールづくりが必要。今起こっている問題をしっかりと認識し、共通のガイドラインを作成すべきだと大前は、提案します。そのための具体的なアプローチとして、3点が紹介されました。

1.倍率(multiples)の制限をして、200?300倍にならないようにし、5倍程度に押さえる

2.国際ファンドの発展途上国への侵入を制限する

3.アジアの統合通貨をつくる

講師紹介: 大前 研一(おおまえけんいち)
経営コンサルタント
マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了後、日立製作所、マッキンゼージャパン会長を経て現職。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院政策学部教授、オーストラリアのボンド大学の客員教授でもある。著書多数。

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