世界的な潮流として、消費者のマスメディア（テレビ、新聞、雑誌など）離れが進んでいる。
一般消費者は、マスメディアに接触する時間を減らしており、またその情報よりもネットで収集した情報を信用するようになっている。
それに沿って、広告の投資効果を重視する広告主が増えており、マーケターに投資効果の高いメディアミックスを組むことを迫っている。
事実日本でも広告費支出はマスメディアからビローザライン（マスメディア以外）にシフトが進んでいる。
これは、マーケティング支出がパーチェス・ファネルの上流から下流にシフトしている流れであると言える。
いかに商品の“認知”が進んだとしても、それが購買行動に結びつかなければ、広告としての価値は低い。
認知がマスメディアに得意な役割だとすると、より詳しい情報を提供できるのが、雑誌やインターネットなどのターゲット・メディアである。
広告の投資効果を上げるためには、こうしたよりターゲットに近いメディアを強化する必要がある。
今日、ネットメディアの進化は目覚しく、様々な広告表現が可能となっている。
例えば、バナー広告も従来のような静止画像を貼り付けるものだけではなく、動きを取り入れたエンターテイメント性の高いものが登場しており評判を呼んでいる。
またＹｏｕＴｕｂｅに代表される動画メディアの進化がさらに高度な広告表現を可能としている。
日産、東芝、トヨタ、任天堂など多くの企業がこうした動画広告に取り組み、一定の成果を上げている。
ネットメディアはコストが低い上に、ストーリー性を加味しやすい。
消費者自身が作成した広告を簡単にアップできるなどの双方向性が高く、口コミを喚起できるという特徴もある。
こうした広告メディアの変化に併せて、企業もプロモーション戦略を再構築し、今までのように広告会社に丸投げするような行動は見直すべきである。
そのためには、企業側もＣＭＯ（チーフ・マーティング・オフィサー）を置き、新たなプロモーション機関を設置するなど組織の再定義が必要である。
