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BPUプロフェッショナル系 大前研一アワー > 大前研一アワー234

【Entrue World 2007】
Growth Strategies in the Low Growth Era:A Lesson From Japan


概要:
<二ヶ国語> 

2007年4月、韓国Entrue World 2007で行われたキーノートスピーチ「低成長時代における成長戦略」では、21世紀に入り、先進国の経済は低成長の局面を迎えている。
その中で企業が生き残るためには、どのような戦略を採り、時代に立ち向かっていくべきなのか?
韓国国内市場が低成長である今こそグローバル戦略の最大チャンスと認識し、日本のような先例から学び、ポジティブな発想を持って積極的に活動することが企業には必要である、
と韓国企業経営者たちや聴衆に力説した。

世界経済は、日米欧など29カ国の先進国のGDP成長率が3%程度にとどまる中、インド、中国などの新興国は7%前後の成長を続ける。
インド経済は、1日2ドル以下で生活する貧困層をターゲットにしたビジネスが結果を出し始め、外国からの投資も増加して成長傾向は変わらない。
欧州経済は、EUのGDP成長率が3%程度と、ここ数年で景気が回復した。特にスペインは、移民を受け入れることで国内経済が活発化し、EU内で最も高い成長率を示す。
ロシアは、エネルギー価格の高騰、好調な輸出などで好景気を維持、個人所得の急増とともに自動車などの高額商品の消費が活発化。これに対応できた三菱自動車などの日本企業は業績を伸ばしている。

低成長時代における企業の成長戦略には、
  ①高成長国でのシェア拡大に努めること(Share)、
  ②バリューチェーンのキーエレメントを外部に移すこと(Structure)、
  ③最良かつ最もコストの安いパートナーを選ぶこと(Skill)、
  ④政治や通貨と距離を置くことを最重要課題とすること(Super ordinate goal)、
  ⑤グローバルな発想とスキルを備えた人材を育成すること(Staff)、
  ⑥ハイコンセプト型企業を目指すこと(Style)、
  ⑦グローバルなeカンパニーを目指すこと(System)の
7つのSが重要な鍵となる。
その上で、ダニエル・ピンクが提唱する六つの感性(デザイン、物語、全体の調和、共感、遊び心、生きがい)を重視した戦略を独自に模索すべきである。
例えば、携帯電話でオークションサイトを運営するディー・エヌ・エーは、若年層の支持を得る情報を的確に提供できたことで売上が30億ドルに達した。
建設機械のコマツは、衛星を使ったシステムで機械のメンテナンスと盗難防止に対応してユーザーの信頼を得て、日本屈指の高収益企業に成長した。
これらの企業をヒントに、ネットワーク型の組織でユニークなソリューションを目指し、韓国企業にはコスト競争から抜け出し、グローバル展開で成長分野にターゲットを当てることを勧める。

 講義タイムテーブル:
スライド 時間 タイトル
00: 00: 00 Growth Strategies in the Low Growth Era:A Lesson Frome Japan
00: 00: 48 Growth Strategies in the Low Growth Era:A Lesson From Japan
00: 03: 52 世界のGDP成長率の推移
00: 04: 41 2006年主要国・地域のGDP成長率の見通し
00: 05: 26 ASEAN及び中国の直接投資受入額推移  ASEAN及びアジア主要国の直接投資受入額
00: 06: 13 対中直接投資動向と投資環境の変化
00: 07: 14 インドの上場企業の国内設備投資の推移  インド企業の海外M&A・進出事例
00: 08: 08 インドの優位性(中国の比較)
00: 09: 01 欧州のGDP成長率の推移
00: 09: 54 中東欧を巡る独・伊銀行の最近の主な動き  世界の銀行資産規模ランキング
00: 10: 38 ロシア人の平均所得  ロシアの自動車販売動向
00: 11: 21 主要国の人口1000人当たりの自動車保有台数  主要自動車メーカーのロシア進出動向
00: 11: 50 世界マネーの流れ
00: 19: 07 Inter-country Trade within a Bloc
00: 19: 57 日中韓台の経済構造
00: 20: 33 Top3 Japanese trading partners
00: 21: 52 東Asiaの貿易動向
00: 22: 28 東Asiaの直接投資の動向
00: 23: 06 情報家電産業の川上-川下の国際シェア
00: 24: 42 日中韓台の工程別の生産share
00: 25: 38 DVD-ROM、デジタルカメラの生産国別、資本別生産シェア
00: 26: 55 韓国の貿易相手上位3カ国の推移  韓国の貿易収支と対日赤字の推移
00: 27: 45 Korea's FDI by region 韓国の主な対中直接投資先の特徴
00: 30: 48 在中日系企業の韓国系企業との提携に対する期待すること
00: 31: 04 日本企業と韓国企業の共同での中国進出の動き
00: 31: 30 液晶パネルメーカーとテレビメーカーの主な協力関係
00: 32: 15 Apple computer's iPod開発・製造
00: 33: 38 主地域経済圏
00: 34: 23 It is ime for East Asia to put together its collective wisdom offcially
00: 34: 54 China's dependency on Taiwan
00: 36: 55 Interdependence of East Asian countries ore significant
00: 42: 40 Business Breakthrough University is Japan's first accredited MBA on the cyber space
00: 42: 54 Broadband Learning
00: 43: 07 Air Campus
00: 44: 51 The Fourth Wave
00: 46: 20 21st Century Education
00: 47: 33 Obsolete education
00: 54: 01 個人金融資産残高の推移  世帯主の年齢階級別貯蓄・負債残高
00: 54: 30 三角合併のイメージ
00: 55: 06 例:国内主要電機メーカーの株価純資産倍率
00: 56: 37 Wealth of a nation
00: 57: 03 Korea can learn from
講師紹介: 大前 研一(おおまえ けんいち)
経営コンサルタント
マサチューセッツ工科大学大学院博士課程修了後、日立製作所、マッキンゼージャパン会長を経て、現職。カリフォルニア大学ロサンゼルス校(UCLA)大学院政策学部教授、オーストラリアのボンド大学の客員教授でもある。
著書多数。

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