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BPUビジネス講座
【BPUマネジメント講座 技術戦略 全7回】
<講座の目的>

【カリキュラム】
番組内容放送日時
関連資料
[要ID&Pass]
【第1回】 マネジメント講座技術戦略01

 [テーマ]MOTと技術戦略
 [講 師]山本 尚利 

もともとMOT(Management of Technology)は80年代に米国で始まった研究開発、技術開発において必要な専門的経営能力向上を目指す教育プログラムをさします。現在アメリカの大学・大学院では、既に200を数えるMOTコースが設置され、年間約1万人の卒業生を輩出しています。日本でも、最近MOTへの期待が高まっており、正に注目の講座と言えるでしょう。

この講座では「MOTアドバンスト技術戦略」をベースに日本企業の技術戦略の要諦を解説致します。中長期技術戦略の構築、技術戦略のための事業環境分析、未来製品コンセプト創造法などを全7回に分けて放送致します。

1回目となる今回は「MOTとは何か?技術戦略とは何か?」など基本的な話からスタートします。

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【第2回】 マネジメント講座技術戦略02

 [テーマ]技術戦略のための事業環境分析
 [講 師]山本 尚利 

ビジネス・ブレークスルー先進型MOT(Management of Technology)を解説する全7回シリーズの第2回。
今回は、第1回の総論を受けて、MOTで最も重要な業務である技術戦略立案を解説していく。技術戦略の立案にあたっては、まず事業環境分析をしなければならない。これにより新事業や未来製品のコンセプトの発想が醸成され、それらを実現させるための技術課題を抽出するプロセスこそがMOT・技術戦略である。番組では、シリコンバレーにおける事業環境分析、未来製品コンセプトの事例も豊富に紹介する。

参考文献:山本尚利著『MOTアドバンス技術戦略』(日本能率協会マネジメントセミナー)

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【第3回】 マネジメント講座技術戦略03

 [テーマ]未来製品コンセプト創造法
 [講 師]山本 尚利 

未来製品のコンセプト創造は、異能チームによるISP(イノベーション・サーチ・プロセス)よって実施し、その第一歩は「ターゲットとする未来製品の市場セグメント」である。
このプロセスでは、事業環境分析を応用して未来製品のコンセプトを発想し、技術課題の抽出、ビジネスモデルの開発、市場規模の推定、市場寄与率の算定というステップを踏む。未来製品のコンセプト創造は、消費財のみならず産業財にも応用できる。

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【第4回】 マネジメント講座技術戦略04

 [テーマ]技術戦略シナリオの策定法
 [講 師]山本 尚利 

技術戦略の立案において、不確実な未来の事業環境に対応するためには「シナリオ分析」が有用である。
経営者は、最良のシナリオとは何か、最悪のシナリオとは何か、を常に想定しておくことが必要である。グローバルな競争に勝ち残る技術系企業は、どのような事業環境になっても生き残れるような技術開発投資を求められる。企業を取り巻くリスクのマネジメントリストラクチャリングを実行する際、企業経営者にはシナリオを想定することが不可欠である。

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【第5回】 マネジメント講座技術戦略05

 [テーマ]技術戦略のための技術評価法
 [講 師]山本 尚利 

技術戦略を立案し、技術投資を実行する際には「技術を評価する」必要がある。技術評価とは、“事業性”の高低を評価することであって“アカデミック”な高低を評価することではない。
ポートフォリオ評価、リアルオプション理論などを駆使し、ハイテク分野でビジネス上のブレークスル―を達成するためには、テックモニタリングによって世界最先端技術をいち早く獲得する必要がある。これができなければ技術競争で世界のトップに立つことはできない。

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【第6回】 マネジメント講座技術戦略06

 [テーマ]技術戦略のための技術ナレッジマネジメント
 [講 師]山本 尚利 

インターネット時代には、ナレッジポータルを構築して活用しなければ競争を勝ち抜けない。
自社の技術資産をデータベース化して、キーテクノロジーごとに整理した平面的な「戦略技術マップ」とともに時間軸を織り込んだ「技術ロードマップ」を作成して、さらに階層化して検索性を高めて活用することが不可欠である。外国企業に後れをとっているTKM(Technology knowledge management)の実践には、ナレッジセンターを構築しナレッジマネジャーの組織体制を確立する必要がある。

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【第7回】 マネジメント講座技術戦略07

 [テーマ]技術戦略による新事業創造法
 [講 師]山本 尚利 

21世紀は、モノの価値より経験価値が支配的となる経験産業社会となる。経験産業分野における新事業創造のためには、消費者価値観の分析が必要であり21世紀の成長産業は、IT、バイオ・医薬などハイテク15分野に特定できる。
日本は脱工業化社会に入りつつあり、MOT(Management of Technology)方法論を駆使して有望な新事業を創造する必要がある。しかし、新事業を創造できる人材が不足しており、MOT人材の育成が喫緊の課題といえよう。

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