[テーマ]ポスト・リストラクチャリング・マネジメント
　[講　師]安田 隆二　

　企業再生は、生き残るためにするのではなく、飛翔するために行うものである。最終回の今回は、リストラクチャリング後の企業再生について講義する。
　緊急病院に運び込まれ、止血・輸血処置、緊急手術を経て一命を取り留めた後には、さらに強くなるためのリハビリを行う必要がある。企業再生においては、エグゼキューションエクサレンシーを追求して勝ちパターンを組織ＤＮＡに染み込ませ、さらに成長戦略を推し進めることで、企業を再成長軌道に乗せることが必要である。
　成長こそ企業再生の鍵であることを忘れてはならない。

　[テーマ]バイアウト・ファンドによる企業再生
　[講　師]安田 隆二　

　企業や金融機関とともに企業再生に大きな役割を果たすのが、バイアウト・ファンドである。
　バイアウト・ファンドは、金融機関や投資家などによるリスクマネーを仲介して再生対象企業に投資し、コンサルタントや会計士、法律家などの専門家をプロデュースして企業再生を実現していく。
　バイアウト・ファンドが企業再生を行う仕組みや収益を上げる方法について解説し、日本国内での企業再生事例をもとに現実の企業再生のあり方を紹介する。

　[テーマ]日本リースとそごう・西武百貨店のケース
　[講　師]安田 隆二　

2000年８月、約２兆円の有利子負債があったそごうは「民事再生法」の適用を申請した。
その後、主な債権者であった銀行が95％の債権を放棄したことなどもあり、2001年には黒字に転換した。しかし、今度は救済元であった西武百貨店が経営不振に陥るという事態に発展。西武百貨店は、「私的整理」（法律にもとづく再建手続きの対語）による再建を目指し、メインバンクも同意し99％の債権を放棄した。その後、そごうと持ち株会社による統合を進め、外部ファンドの出資も得て蘇生できた。
番組の後半では、「会社更生法」を適用して蘇生した日本リースの例を取り上げ、「民事再生法」「私的整理」を選んだそごう、西武百貨店との比較を試みる。

　[テーマ]ステップ（４）私的整理・法的整理により企業蘇生
　[講　師]安田 隆二　

経営困難な仮死状態にある企業を蘇生する方法には、私的整理と法的整理がある。
私的整理は債権者全員の合意を前提とし、グッドカンパニー（健全な事業部門）とバッドカンパニー（不健全な事業部門）を分離して企業を再生する方法である。
一方、法的整理は法にもとづく強制力により整理・再建を進めて企業の再生を図る方法で、さらに民事再生法と会社更正法の２つの手続が用意されている。
今回は、私的整理と法的整理の特徴や使い方の違いを見ながら、企業の蘇生の手立てを探る。

　[テーマ]グッド事業とバッド事業をどう料理するか
　[講　師]安田 隆二　

今回は事業ポートフォリオ再構築の実際を具体的なモデルで考える。
XYZ社は自転車メーカーとして創業した後、オートバイ・軽自動車の製造・販売のほか、周辺の給油所・コンビニエンンスストア・システムサービス・中古車販売・不動産開発にまで事業を多角化した。その結果、財務体質と収益力の低下を招き、企業コンセプトとの間に整合性がない事業ポートフォリオについて、投資家から将来的な再編を迫られている。グッドカンパニーとバッドカンパニーが混在する事業をビジネス・ドメインに合わせて選別する手法を探る。

　[テーマ]ステップ（３）事業ポートフォリオ再構築なくして企業価値は上がらない
　[講　師]安田 隆二　

応急のキャッシュフローを確保した上で企業再生に向けて事業の再編を検討する。
まず、現在の各事業価値の良否を見極め、将来の事業価値から見た望ましい事業・資金投入する事業を選定する。次いで各事業の「市場の成長性・収益性」と「自社の競争力」を勘案して、リスクとリターンのバランスが取れた事業ポートフォリオを再構築する。この際、自社の企業コンセプトとの整合性に配慮したビジネス・ドメインとすることが重要である。

　[テーマ]アブナイ社のキャッシュフローを至急確保せよ
　[講　師]安田 隆二　

日本経済を再活性化するには、退出すべき企業は退出させる一方、潜在ポテンシャルはあるが低迷している企業には、本来のパワーを回復させ、強い企業として蘇らせる必要があります。 それには経営者及びそのスタッフが企業再生への強い意志、痛みへの覚悟、そして、リバイバルマネジメントのノウハウと経営力が必要です。 この番組では、企業の再生・再建・再編を課題とする企業経営者とスタッフに必要な経営知識と手法を具体的な事例を交えながら全12回で解説します。

　[テーマ]ステップ（２）何よりも緊急止血
　[講　師]安田 隆二　

　問題ある企業の多くは、キャッシュフローの不足が生じているため、緊急に「止血・輸血」処置を行うことが必要である。企業再生マネジメントの基本は、フリーキャッシュフローを短期に改善して、有利子負債をできる限り圧縮することから始まる。
　オペレーティングキャッシュフローを最大化し、メンテナンスキャッシュフローを軽減し、それでも足りないものはアセットリストラクチャリングで捻出する。それぞれの具体的な方法を紹介する。

　[テーマ]モデル企業の危機度と課題を診断してみよう
　[講　師]安田 隆二　

　企業再生マネジメントの最初のステップは、問題のある企業を素早く診断して、早期に現実的な対応を行うことである。そのためには、キャッシュフロー分析、補填余力検査、時価バランスシート評価、ROIC tree分析、事業別簡易経済価値分析という５つの検査評価に基づき、「蘇生手術」「輸血と止血手術」「ターミナルケア」「大外科手術」「あめ玉治療」という対処法を決めなければならない。
　今講義では、５つのモデル事業の事例について、緊急診断と対処方法の選択をシュミレーションする。

　[テーマ]ステップ（１）企業の危機度を緊急診断する
　[講　師]安田 隆二　

　企業再生マネジメントを企業の病院として考えると、その役割は、緊急病院に運ばれてきた患者の命をとりとめる緊急手術を行い、本格外科手術、リハビリを経て、最終的に健康になって日常生活に帰還するまでをケアすることである。そのためには、まず、企業の容態を素早く検査し、どのような治療を施すのが最適かを判断することが必要である。
　企業再生マネジメントの第1ステップである緊急診断の内容について詳細に解説する。

　[テーマ]銀行の不良債権処理は債務者企業の再生と一体に
　[講　師]安田 隆二　

企業が再生しなければならない時、誰がどういった再生をしてどういった支援を行うかを決めると思いますか？

アメリカの企業であれば、経営者・従業員・株主などで、場合によっては株主が再生のプロを雇って再生するということもありますが、日本では銀行が非常に大事な役割を果たしています。
日本の企業の資金調達は約７割が銀行からの借入（アメリカは４割）で、４割の社債と１４％の株を銀行が持っているのです。
つまり、リバイバル・マネジメントでは、最大の債権者であり株主でもある銀行と親密な関係を保って企業再生・再建を図ることが必要条件なのです。

２回目の今回は銀行が不良債権処理、またその先にある債務者企業の再生についてどのように考えるのかを解説致します。

　[テーマ]企業再生マネジメントはダイナミックな経済活動
　[講　師]安田 隆二　

　企業再生マネジメントは、日本経済を再活性化させ強くするダイナミックな経済活動である。
　現在のようなデフレ不況下は、企業再淘汰の時期であると同時に、強い経済基盤を作るためのチャンスであると言える。しかし、産業再生ビジネスが活発なアメリカに比べて、日本はリスクマネーとマネジメントの欠如が指摘されている。
　健全な企業再生とは何かを明らかにし、企業再生マネジメントのエッセンスを紹介する。

　[テーマ]まとめ：２１世紀の日本のビジョン
　[講　師]村藤 功　

　[テーマ]家計セクター（２）：家計セクターの再構築施策
　[講　師]村藤 功　

　[テーマ]家計セクター（１）：家計セクターの財務分析
　[講　師]村藤 功　

　[テーマ]一般政府セクター（２）：一般政府セクターの再構築施策
　[講　師]村藤 功　

　[テーマ]一般政府セクター（１）：一般政府セクターの財務分析
　[講　師]村藤 功　

　[テーマ]金融法人セクター（２）：金融法人セクターの再構築施策
　[講　師]村藤 功　

●不良債権処理
・不良債権の定義
・金融再生トータルプランと預金保険機構
・今後の不良債権の処理

●自己資本の維持、充実
・株式のポジション処理
・自己資本の充実
・手数料業務とグローバルなサバイバル

●金融セクターにおける財政投融資の問題
・財政投融資と金融法人セクター
・郵便局と郵便貯金の問題点と施策
・住宅金融公庫の問題点と施策
・国民生活金融公庫と信用保証協会の問題点と施策

　[テーマ]金融法人セクター（１）：金融法人セクターの財務分析
　[講　師]村藤 功　

●金融機関の貸借対照表分析
・金融機関の貸借対照表
・バランスシート推移
・民間金融機関と公的金融機関
・レバレッジ比率推移

●金融機関のフロー分析
・金融機関の損益計算書
・所得支出勘定推移
・資本調達勘定推移
・金融利鞘推移

●バブル崩壊の影響と再構築施策の方向性
・バブルの崩壊と自己資本への影響
・金融機関再構築の方向性
・金融機関再構築のアプローチ

　[テーマ]事業法人セクター（２）：事業法人セクターの再構築施策
　[講　師]村藤 功　

●グローバル施策
・マーケットインテグレーション
・輸入障壁と貿易ビッグバン
・中国移転と低価格戦略

●業界再編
・ゼネコン業界再編
・流通業界再編
・総合商社業界再編

●財政投融資改革　--事業会社セクター--
・財政投融資と事業会社セクター
・道路公団
・都市基盤整備公団